上達レッスンの磐梯ひじかたスキースクール

おもろい話・いい話・いい加減な話

スキー話 / 素人さんには内緒?の数字=天国と地獄
 スノービジネスの推移MaxとMin (2006/ 8/06)

天国の時代地獄の時代備考
スキー人口 '93シーズン 1,860万人(レジャー白書) '05シーズン 750万人(レジャー白書) 60%減
国内
スキー・スケート・スノボ用品市場
1991年 4,290億円(4,500億円という別DATAも)、1995年 4,100億円
(ちなみにテニス用品売上 1995年 1,100億円)
1998年 2,890億円、
2004年 1,910億円
(テニス用品 2004年 750億円)
(98年時点で33%減)
55%減
(テニス32%減)
アシックスのウインタースポーツ用品事業 1990年代前半に約230億円の売上高 2009頃では6億円程度の売上高。
スキー用品撤退検討、早ければ2011年にも判断する見通。堅調なスノーボードウエアの販売は継続する方針だ。
97%減
(日経新聞2010年6月26日)
スキー用品専門店 1990年には約800社あった。 倒産や廃業で1998年現在は130社に減った。 1997年秋、72店舗のオリンピックスポーツが、負債総額348億円で倒産。 84%減
アルペンスキーの生産台数
世界のSki 1993年 610万台。
日本の市場:1991年280万(国産+輸入)
世界のSki 2002年 420万台。
日本の市場:2003年 40万弱輸入+小賀坂分
世界のSki 61%減
日本市場85%ほど減
国産スキーメーカー数 1960年代頃 約30社 2000年以降 約 5社 83%減
JR東日本・シュプール号 1985年度から運行を始めた。設定ピークは1993年度で1,098本(予定本数)、29万人を輸送。 2000年度のアルペン号はわずか122本(同)、2万人。そして2002年度、「シュプール号/アルペン号」と冠がつく東京発着の列車はゼロになった。 100%減
天国の時代地獄の時代備考
長野県内のスキー利用客数 ピーク時の'92年(約2,200万人)
'05シーズンは延べ879万人(前年比6%減少) 4割近くまで落ち込んだ
志賀高原全体でのスキー教育旅行 1994年度 467校 受講生実数140,000人、 コーチ数13,000人、売上 10億5千万円 2003年度(当HP管理人推定)305校 受講生実数71,424人、コーチ数6,300人、売上 5億4千万円 売上で半減
磐梯ひじかたスキースクール 96-97年度 レッスン売上 48,014,052円。
スタッフ 37名(内常勤 18名)、
学生団体・生徒実数 7,112人
03-04年度 レッスン売上 25,023,057円。
スタッフ 16名(内常勤 10名)、
学生団体・生徒実数 3,939人
ほぼ全てで半減。が、未だに存続。
日本スキー場総数
'99シーズン スキー場総数703ヶ所
(新設スキー場 9ヶ所)
ここ10年で50箇所近くも破綻。2004年3月現在 612ヶ所(新設スキー場 1ヶ所?)。黒字収支だったのはたったの1割。05年シーズンは559に。
長野県内では2003年度スキー場数は百余りで、ピーク時からほとんど減らない。
13%減
他の激減と比べまだ淘汰が不十分。 そのワケ
チェアーリフト建設基数の推移 1984〜90年 170〜226基 1996年 100基以下 6割%減かそれ以上
リフト(普通索道)乗車回数 '92シーズン 7億5千万人で、ピーク。
収入は93、95年の約1,500億円
'00シーズン 5億2,278万人
収入は04年に890億円(または810億円)
30%減
41%減
長野県内のリフト輸送人員 リフト中心とする特殊索道の輸送人員は、1990年代初めは2億5千万人かそれ以上。 同 輸送人員は、2003年度で延べ1億2千3百万人と半減。 半減
スキー関係
 書物出版数
1973年11冊 国会図書館 蔵書検索ほか
スキー場名天国の時代地獄の時代備考
羽鳥湖スキー場(福島県天栄村) 1980年に設立、1994年5月期には年商17億円をあげていた。 2003年5月期で4億8700万円にまで減少し、今'04冬のスキー客も約14万人にまで落ち込んだ。 2004-4 自己破産。負債総額約24億円。→9月頃、リゾートトラストに経営譲渡。
新穂高ロープウェイスキー場(岐阜県新穂高温泉) 1973(昭和48)年の営業開始 '02=約1万人、'03=16,171名と、利用者減。 スキー場廃業(2003/3/30)
大鰐温泉スキー場(青森県) 多いときで年間30万人いたスキー客は、半減 藤田観光が撤退し、スパ施設は閉鎖。開発を主導したタウン開発も、3セクへの貸付金33億円を放棄することなどを条件にスキー場から手を引いた。 バブルでの超過大投資。3セクは69億円もの負債を抱え込むが存続。
八幡平スキー場(岩手県)
 1979年に開業。  ホテル宿泊者数は、95年の6万6千人、スキー場客は28万2千人。  99年には、ホテル宿泊者数は4万5千人(-32%)に、スキー場客は17万9千人(-37%)に減少。(2001年6月期)で3期連続の経常赤字、累積赤字は17億円の見込み。 JR東日本は撤退したが、スキー場は存続。
八幡平リゾート(岩手県)
 1979年に開業。91年はピークの約30万人の利用客。 昨シーズン('02?)は約16万人と半減。 JR東日本は累積赤字約50億円を負担し撤退、日本ケーブル株引き受け。
夏油高原スキー場(岩手県北上市) 利用客が減少。当初の年間25万人。 昨季は約17万人に落ち込み、収入は開業以来最低の約6億6000万円(同7%減)、当期未処理損失は約8億4000万円に上る。 第3セク筆頭株主の国際興業が撤退、加森観光が引き継ぎ。
天元台高原スキー場(山形県米沢市)  63年にオープン。利用客は、91年に約30万人だった。
'01シーズンは6分の1に落ち込んだ。累積赤字は約6億円に膨らんだ。 2001秋JTBや地元が撤退表明。→市内から出資で3セク・西吾妻ロープウエー
「神立高原スキー場」(新潟県湯沢町)

「グランデコ スキーリゾート」(福島県北塩原村)
 二つのスキー場のピーク時のシーズン来場者数は合計で約120万人。  二つのスキー場の'03シーズンの来場者数は合計で約70万人と、ピーク時の六割以下に減少。 ◇神立高原 2003/3月に経営会社が破産宣告→東急不動産が運営を請け負うことで管財人と合意。
◇グランデコス 2003/12月中に東京急行電鉄から→東急不動産が約15億円で営業譲渡。
群馬県川場村にオープンした川場スキー場 ピーク時の35万6000人  ただ、過大な負債を背負っていたとはいえ、資金収支の面では黒字を保っていた。99年度のシーズン入場者は20万5000人。ピーク時には及ばないが、わずかながら増えつつあった。
再建の進む川場スキー場
97年、大都工業が会社更正法→ 2000年、第3セクの武尊レクが民事再生法。
2005年、斑尾高原開発が民事再生法 → 川場リゾートの株式73%をOPEパートナーズ取得。

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スキー話 / 素人さんには内緒?の数字= スキーの生産台数 (2009/ 7/25更新)

年度全世界、または国内での生産台・輸入台数、数市場・マーケット
1937年 ◇外国スキー用品・用具輸入禁止。外貨節約政策。
1940年 昭和15
◇ 陸軍被服敞(東京・赤羽)から、軍が監督するスキー工場を立ち上げたい、と。理由は、(ソ連を想定し?)北海道北部方面軍、満州の関東軍にスキー部隊を創設すること。そのために、東京の飯田橋高島屋、諏訪の増沢、それに西沢で、年間10万台のスキーが必要と。
◇ 西沢は年間でも3万台。株券を担保に資金を借り、北海道を巡り、15万台分の材料を買い付け。緑町工場も拡大。突貫工事、フル稼働の連続。納期までに約束数量の納入に成功。終戦まで、毎年3万台の単板スキーを軍に納入。(終戦は1945年だが、製造は44年までの可能性が高い)
◇ 想像としては、それまでの国産台数は合計でも数千以下。1940〜44年は年間10万台のスキーと考えられる。
1952〜1990年 ◇フランスのロシニョールの年間輸入台数。
 1952年300台、
  正規の輸入用品としてスキーが買われたのは1952年、オスロオリンピックの年から。
  スキーが300台輸入されている。10万円近い高価なものであった
 1960年3500台、
 1970年から輸入商社三井物産が扱う様になって2万台と一気に拡大した。20年間で100倍になったのである。
 1972年札幌オリンピックの年に2万5千台、
 1974年に5万台と倍々に増え続け、
 1980年には20万台となった。
  この前後から併行輸入業者が手をつけて輸入の正確な数値は判らなくなった。
 1985年には推定22万台、
 1989年、90年には推定38万台が日本のマーケットに出たと思われる。
 1990年、「今年の目標は22万台と日本側と話を進めている。」と語った。
昭和30年代(1955年代) ◇ 西沢の年間スキー生産台数は4〜5万台。月産が4,500台。このうち半分以上が輸出用。作れば売れる時代。輸出も好調。西沢の年間スキー売り上げは5〜7億円。現在なら50億円に相当。
◇ 輸入品はまだ贅沢品。関税も100%。クナイスルホワイトスターは6万円。
1970年、 昭和45年 イタリアのテクニカ(TECNICA)がムーンブーツを発売。その後30年で2.000万足販売したという超ロングセラー。
 1969年にアポロ11号が月面着陸した際、宇宙飛行士がはいていた機能的 なオーバーシューズから誕生。
昭和50-56年(1975-81年代) ◇スキー板の輸入
 昭和50年 34.1万台 昭和51年 32.6万台 昭和52年 25.8万台 昭和53年 30.8万台 昭和54年 41.4万台 昭和55年 41.8万台
 昭和56年 45万台(=449,944台 7,109,309千円)
◇スキー靴の輸入
 昭和50年 52.6万足 昭和51年 52.4万足 昭和52年 44.8万足 昭和53年 53.3万足 昭和54年 70.1万足 昭和55年 55.3万足
 昭和56年 60.7万足(=プラスチック製靴のみ594,888足 6,839,263千円)
1985年 昭和60年  札幌オリンピックが終わった頃から、急速に輸入台数が増えてくる。
 プラザ合意(1985  昭和60年)を経て、輸入関税が撤廃され、ロシニョール、サロモンといった海外ブランドが、大衆的な価格で日本市場になだれ込むようになる。
1991年 ◇ 1991シーズンには4,500億円あった国内のスキー用品市場が、1997/98現在ではその3分の2ていど、と言われています。
1979年 ◇ 日本のスキー靴市場では、かねてよリ外国勢優位の時代が続いている。
 昨年('79)、日本に輸入されたスキー靴は53万足、これは総需要の60%を越える数で、ちなみにスキーの輸入は30万台強だから、スキー靴分野での外国製品が市場に与える影響力の強さがわかるだろう。
1980年後半から1990年 ◇ 世界中で生産されるスキーは約200万台、その半分の100万台が日本のマーケットに送られている。
◇ そしてイタリアの有名スキー靴メーカーN社(ノルディカ)の総生産量は55万足、そのうち38万足が日本に送られている。
◇  流行り物だから有名ブランド、フランスのR社(ロシニョール)のスキーが売れた。
1990年 ◇世界のアルペンスキーの生産台数Ski 550万
◇国内スキー用品専門店 1990年には約800社あった。
 (倒産や廃業で1998年現在は130社に減った。 )
1991年 ◇日本の市場:1991年280万(国産+輸入)
◇国内スキー・スケート・スノボ用品市場 1991年 4,290億円(4,500億円という別DATAも)
平成5年 1993年頃
◇ SAJデモストレーターの渡辺一樹、佐藤 譲と契約。彼らのプロモーション協力もあり、販売台数は年間スキー15万台。ブーツ(テクニカ)5万足を達成する勢い。
 ロシニョール、サロモンが破竹の勢いで攻勢を強めていたこの頃、互角の勝負が出来る国産スキーはニシザワ以外はなかったのも事実である。
1993年 ◇世界のアルペンスキーの生産台数Ski 610万台。
◇日本の市場:93年125万台輸入
1995 平成7年 ◇国内スキー・スケート・スノボ用品市場 1995年 4,100億円
平成8年 1996年
◇ 最終的に国産50万台に加えて輸入品が100万台を突破。次シーズンへの残数は70万台をゆうに超える規模。
◇ スキー業界の様相の変化。スキー制作技術は飛躍的に向上し、大量生産が可能になる。ロシニョールも自国フランス工場では高くつくので、人件費の安いスペインなどに生産拠点をシフト。製造原価も革新的に安くなっていく。
 皮肉なことに世界的なメーカーの淘汰が進む。加えて、アルプス地方の温暖化の進行。あっという間にスキー関連商品の価格の低下。
◇ ヨーロッパで行き場を失ったスキーが、日本に怒濤のように押し寄せる。空前の輸入ラッシュが続く。国内スキー市場に、異常ともいえる事態が襲う。
1996年頃?
◇ スキー・登山靴メーカー、イタリアの老舗テクニカと西沢が合併会社を設立。
 当初は西沢とのシナージ効果もあり、西沢スキーと同等の10万足販売と強気な販売計画を立てていたほど。
 (たぶん平成8年 1996年頃)行き場を失ったヨーロッパのスキーは日本市場になだれ込んだ。テクニカの販売目標の達成は、次第に困難になっていく。
99〜2001年 ◇世界のアルペンスキーの生産台数 440万台。
◇オーストリア国内で販売されたスキー板の数は、00年の57万組(から、09年は35万組に。)(朝日新聞 2011.1.07スキー王国「厳冬期」より)
2000年
2001年
◇2000年からBindingとSkiのシステム化が始まる。
◇2000年のスキー人口は1050万人、スノーボード600万人で、93年に比較してスキー170万人、スノーボード120万人減少している。
◇昨'00シーズンのスキー販売台数はノーマルスキーで67万台、ファンスキーで27万9千台、トータル94万9千台。
◇今'01シーズンはノーマルスキー66万台、ファンスキー20万台となり、トータル86万台、多くても90万台弱と予測されている。
 最終数値は、12月から1月にかけてのレジャー派の動き次第。景気の低迷でボリュームゾーンのピークが遅れ気味になっている。
2002年 ◇世界のアルペンスキーの生産台数 420万台。
 Binding 380万。
 SKIBoots 345万。
2003年 ◇日本のスキー市場:2003年 40万弱輸入+小賀坂分
2005年 ◇シナノの2005年3月期の売上高は7億8000万円。
2007年 ◇クイックシルバーがロシニョールを手放し売却へ?
 米クイックシルバーは、2年前に買収したばかりの欧州のスキー用品メーカー、ロシニョールを手放す方向へ向かう可能性がある。そうすれば、同社の株価が大きく上昇するきっかけとなるとアナリストらは予想する。
 スケートやサーファー用のウエアで知られるクイックシルバーが、先月発表した2−4月期(07年)決算は、四半期ベースで1992年以来初の赤字となった。主因は、2005年のロシニョール買収でスキー事業に参入したことだった。成長機会をもたらすとみられていたロシニョールだが、今や同社の足を引っ張る存在となっている。
 3億0500万ドルを投じての買収は、470億ドル規模のアウトドア市場への攻勢に弾みをつけると期待されていた。
 しかし2006−2007年の冬は、北米、欧州とも降雪量が記録的な低水準となり、スキー客が激減。スキー用品店へ足を運ぶ顧客はそれよりさらに落ち込んだ。
2009年 ◇オーストリア国内で販売されたスキー板の数は、(00年の57万組から、)09年は35万組に。(朝日新聞 2011.1.07スキー王国「厳冬期」より)
◇ '09努力にもかかわらず、溶けつつある氷河(温暖化)、および消費意の欲低下。
 余暇の習慣は変わった。スキーヤーはレンタルを多く使うようになった。レンタル市場の成長は、スキーメーカーの販売を食う。
 世界の推定スキーヤー50,000,000人ある。
◇ 毎年販売される台数は、過去15年で350万台と半分になった。(--当hp管理人の注:原文不明で、このカッコ内の文章は不確実である)
スキーブーツ
 多くのスキーヤーは今では年間売上が約130万単位であるスノーボードに転換した。
 スキーメーカーは、日本の落下に苦しんだ。
◇ 世界のスキーブーツの市場は、毎年370〜380万組が販売されている。
参考 「スキーメーカーのための荒天」(アストリッドWendlandt著)2010/4 サイトはリンク切れ
2010年 ◇ アシックスのウインタースポーツ用品事業。1990年代前半に約230億円の売上高が近年では6億円程度。スキー用品撤退検討、早ければ2011年にも判断する見通。堅調なスノーボードウエアの販売は継続する方針だ。
 スポーツ用品各社は数多くの競技向けに製品を供給しているため、取扱品目数が膨らみ、採算が悪化している。今後はミズノやデサントなども、不採算事業の整理を加速しそうだ。(日経新聞2010年6月26日)



アルペンスキーの生産台数の推移  平成14、15年2月発行:スポーツタイムス スポーツ産業新報、日本スポーツ工業新聞、日本スポーツ用品輸入協会の各紙掲載記事、資料を参考
1990 1993 99〜2001 2002 2004
世界のSki 550万  610万  440万 420
日本の市場:91年280万(国産+輸入)
93年125万台輸入  03年40万弱輸入+小賀坂分
Binding 380万
2000年からBindingとSkiのシステム化が始まる
SKIBoots 345万
 上記は、スキー用具の達人である中山さんのショップGRANDE(東京都世田谷区)HP内にあるskinews
 『地球温暖化、スノースポーツ衰退を加速させる?スキーメーカーの戦略』より引用しています。


世界のスキーマーケットと日本のスキー業界が買いつけ
 1980年の後半から1990年にかけて、
 世界中で生産されるスキーは約200万台、その半分の100万台が日本のマーケットに送られている。
透明スペーサー
 そしてイタリアの有名スキー靴メーカーN社の総生産量は55万足、そのうち38万足が日本に送られている。
透明スペーサー
フランスのメーカーR社。
 正規の輸入用品としてスキーが買われたのは1952年、オスロオリンピックの年から。
 R社のスキーが300台輸入されている。10万円近い高価なものであった
 1960年3500台、
 1970年から輸入商社三井物産が扱う様になって2万台と一気に拡大した。20年間で100倍になったのである。
 1972年札幌オリンピックの年に2万5千台、
 1974年に5万台と倍々に増え続け、
 1980年には20万台となった。
  この前後から併行輸入業者が手をつけて輸入の正確な数値は判らなくなった。
 1985年には推定22万台、
 1989年、90年には推定38万台が日本のマーケットに出たと思われる。
 1990年、「今年の目標は22万台と日本側と話を進めている。」と語った。
透明スペーサー

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スキー話 /
素人さんには内緒?の数字= スキー人口・スノーボード人口(2015/12/06更新)

◇'97、'98シーズンのボード人口については、「レジャー白書」とJSBA(推定値)では3倍前後も数字が違います。誤算の範囲を超えています。
◇'03シーズンのスキー人口とボード人口は、760万人対430万人(1.8:1)となっていますが、私はもっとスキーヤーの比率が大きいのではないかと感じます。如何なものでしょうか?(レジャー白書)
◇'93シーズンのスキー人口は、同じ「レジャー白書」からの数字なの2種類あります。この年度の原本を管理人は持っていないのため、チェック出来ません。しかも90万人と5%もの大きな誤差なので、併記しておきます。
透明スペーサー
◇ 国内スキー人口 ◇ (正確かどうか不明の数字も、含まれます)
ボード人口青色数字は、日本スノーボード協会(JSBA)調べ 97、98年度は推定値
シーズン総人口スキー人口ボード人口備 考
'56シーズン
 昭和31年

600万、または
700万人とも
誕生前出典不明
'82シーズン1,040万人
1,040万人
「レジャー白書'83」(余暇開発センター)昭和58年4月29日発行
'85シーズン1,080万人
1,080万人
'87シーズン1,230万人
1,230万人
「レジャー白書'88」(余暇開発センター)昭和63年4月28日発行
'88シーズン1,240万人1,240万人5万人「レジャー白書」(余暇開発センター) + JSBA
'89シーズン1,520万人1,520万人7万人「レジャー白書」(余暇開発センター) + JSBA
'90シーズン1,380万人
1,297万人
1,380万人
1,290万人
10万人
7万人
「レジャー白書」 + JSBA
出典不明
'91シーズン1,700万人1,700万人15万人「レジャー白書」(余暇開発センター) + JSBA
'92シーズン1,760万人1,760万人20万人「レジャー白書」(余暇開発センター) + JSBA
'93シーズン1,860万人+ 30万人1,860万人30万人「レジャー白書」(社会経済生産性本部) + JSBA
'94シーズン1,720万人+ 40万人1,720万人40万人「レジャー白書」(余暇開発センター) + JSBA
'95シーズン
1,630万人+ 60万人

1,630万人
1,770万人
60万人
40万人
「レジャー白書」(余暇開発センター) + JSBA
出典不明
'96シーズン1,670万人
1,670万人
(対前年96.4%)
80万人
「レジャー白書’97(余暇開発センター)」 + JSBA
シーズン総人口スキー人口ボード人口備 考
'97シーズン1,680万人
1,360万人(81%)320万人(19%)
100万人
「レジャー白書」(社会経済生産性本部)
JSBA(推定値)
'98シーズン1,800万人
1,436万人

1,400万(78%)人
1,020万人

400万人(22%)
416万人
160万人
「レジャー白書」
出典不明
JSBA(推定値)
'99シーズン1,660万人1,230万人(74%)430万人(26%)'98長野オリンピックの影響で、ボード人口が急増
'00シーズン1,620万人1,160万人(72%)460万人(28%)「レジャー白書」(財・自由時間デザイン協会)
'01シーズン1,610万人1,080万人(67%)530万人(33%)「レジャー白書」(財・自由時間デザイン協会)
'02シーズン1,630万人
1,090万人(67%)
540万人(33%)
「2003年レジャー白書」
'03シーズン1,190万人760万人(64%)
(対前年70%)
430万人(36%)
(対前年80%)
「レジャー白書」(社会経済生産性本部)
'04シーズン1,230万人760万人(62%)470万人(38%)「レジャー白書」(社会経済生産性本部)。前年比でSKI 28%の減少。
'04シーズン
55%?45%?前年比の人口。リフト乗車回数比により算出
'05シーズン
 平成17年度
1,230万人
710万人(58%)520万人(42%)
前年比でSKI 7%の減少。「レジャー白書」社会経済生産性本部
'06シーズン1,030万人
610万人(59%)
420万人(41%)
「レジャー白書2007」社会経済生産性本部
シーズン総人口スキー人口ボード人口備 考
'07シーズン960万人
560万人(58%)
400万人(42%)
「レジャー白書2008」社会経済生産性本部
'08シーズン1,130万人
690万人(61%)
440万人(39%)
「レジャー白書」
'09シーズン1,140万人
720万人(63%)
420万人(37%)
「レジャー白書2010」
'10シーズン970万人
(前年比
-170万人 -15%)
570万人(59%)
(前年比
-150万人 -21%)
750万人かも?
400万人(41%)
(前年比
-20万人 -5%)
「レジャー白書2011」(公益財団法人)日本生産性本部
スキー人口750万人とあるサイトに記載。管理人はレジャー白書を直接調べていないので不明。
'11シーズン970万人630万人340万人「レジャー白書」と思われる
'12シーズン790万人560万人
(1割減)
240万人
(3割減)
「レジャー白書」と思われる
'13シーズン770万人480万人290万人
「レジャー白書2014」
'14年度760万人480万人280万人「レジャー白書2015」
 1996年度までの「レジャー白書」では、スキーとスノーボードを分類せずに集計。従って、それまでのスキー人口には「」が付いている。
 なお、「レジャー白書」スノーボードについては 1997 年から調査データ有り。
スノースポーツ人口の推移93-05
スノースポーツ人口の推移93-14
ブログ「テンメイのRUN&BIKE」より
 スキー人口と死亡事故の年度別一覧表は、次に用意してあります。 =国内 90〜死亡事故の件数!年度別一覧表
透明スペーサー
★その他参考資料 (スキー人口・ スノーボード人口)
◇釣り具好調 スキー不振(日経新聞1999/12/11朝刊)
 成熟するアウトドア用品の市場。
 余暇開発センターの調査によれば「登山・キャンプ用品」の市場規模は98年が1,760億円。前年比で1.1%減少。90年代に入って拡大傾向が続いていたが、96年(1,800億円)を境に縮小に転じた。
 アウトドア関連の中では「釣り具」が一貫して伸び続け、98年は前年と同じ2,950億円を記録。一方、ここ数年極端な不振に直面しているのが「スキー・スケート・スノーボード用品」。91年に4,290億円だったのが、98年には2,890億円にまで縮小した(-32.6%)。
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◇シュプール号は1985年度から運行を始めた。
 しかし、スキー人口が減ると当然ながらシュプール号の利用者も少なくなる。JR東日本がシュプール号を最も多く設定したのは1993年度で1,098本(予定本数)、29万人を輸送した。これが2000年度のアルペン号はわずか122本(同)、2万人であった。そして、2002シーズンは「シュプール号/アルペン号」と冠がつく東京発着の列車は0になった。
* JR東日本に見る 最近のスキー輸送対策(鉄道ジャーナル)より
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◇参考サイト

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スキー話 / 素人さんには内緒?の数字= リフト乗車人数 (2012/10/07 更新)

 33,467,553人。
 1998シーズンのスキー索道利用数は、不景気と雪不足の影響を受け、前年比で83.7%と落ち込んでいます。
 この数字は、その1998シーズンの普通索道(=ゴンドラ、ロープウェイ)の利用人数です。それに特殊索道(=スキーリフト)を合わせると、5億6,868万人(日本ケーブル発行スノービジネス1998秋号)。
 もし一人が5回平均の利用と仮定すれば、2億8千万回ほどもの乗車回数になります。
 もし一人が2千円平均のリフト代を払ったと仮定すれば、金額は1兆1,374億円。
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 500円のラーメンなら2,843億杯分=4人家族が毎日3食ラーメンを食べ続けても、6,492年もかかる金額です。仮に30歳で子どもを生むとすれば、概算で216代めの子孫まで続きます。
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◇ 普通索道の乗車回数 ◇ (=一般のゴンドラ、ロープウェイ、リフトなど)
シーズン乗車回数前年比売上
'92シーズン7億5千万人
ピーク。この年度については出典不明
'93シーズン

売上収入は約1,500億円
'95シーズン6億9,799万人
----
売上収入は91,500億円弱
'96シーズン7億3,583万人+ 5%
'97シーズン6億4,373万人−16%
'98シーズン5億3,521万人−17%特殊索道(=スキーリフト)を合わせると、
5億6,868万人
'99シーズン5億4,717万人+ 1%
'99シーズン5億2,300万人
この数字については出典不明
'00シーズン5億2,278万人− 4%
'04シーズン

売上収入は890億円(または810億円)
◇管理人の注:
 ▲上の表は、
 「日本ケーブル(株)」が発表の数字です(出典不明を除く)。多分、普通索道(=ゴンドラ、ロープウェイ)だけでなく、特殊索道(=スキーリフト)も含まれている?ような気がしますが、不確かです。

 ▼下の表は、
 「乗車回数」は 国土交通省「鉄道輸送統計調査」特殊索道旅客輸送実績より。
 その他の、リフト売上、スキー人口、スノーボード人口は、 財)社会経済生産性本部の「レジャー白書」より。
年度乗車回数前年比売上(億円)
スキー人口
スノボ人口
1990年759,206千人
1,310
1,380万人

1991年771,758千人
1,410
1,700

1992年791,792千人
1,510
1,760

1993年796,906千人
1,510
1,770

1994年749,840千人
1,420
1,670

1995年788,896千人
1,490
1,630

1996年700,199千人
1,320
1,670

1997年575,705千人
1,290
1,360
320万人
1998年580,023千人
1,160
1,400
400万人
1999年539,972千人
1,130
1,230
430万人
2000年509,496千人
1,020
1,160
460万人
年度乗車回数前年比売上(億円)
スキー人口
スノボ人口
2001年491,591千人
990
1,080
530万人
2002年468,471千人
920
1,090
540万人
2003年417,453千人
890
760
430万人
2004年383,757千人
810
760
470万人
2005年

700強?
520万人
平成17年度輸送実績
(2005年度)
旅客数量合計 441.0百万人
普通索道計 61.8百万人
特殊索道計 379.2百万人
+0.5%
+15.2%
-1.5%



2006年316,316千人

610万人420万人
2007年342,411千人+8.2%

560万人400万人
2008年305,710千人-10.7%

690万人440万人
2009年300,388千人

690万人440万人
2010年282,136千人-6.1%

720万人420万人

 ▼下の表は、
 「全国スキー安全対策協議会」発表の数字です。
 普通索道は含まれません。2月の月間述べ輸送人員であって、1シーズンに換算したものでは無いと思います。こちらも不確かで、申し訳ありません。
◇ スキーリフトなどの乗車人員 ◇(調査は2月)スキーヤースノーボーダー
'00シーズン5,497万人− 4%3,610万人 66% ( ---- )1,888万人 34% ( ---- )
'01シーズン4,970万人−9.6%2,983万人 60%(-17.4%)1,987万人 40%(+ 5.3%)
'02シーズン5,053万人+ 1.7%2,840万人 56%(- 4.8%)2,213万人 44%(+11.4%)
'03シーズン4,390万人-13.1%2,391万人 54%(-15.8%)1,999万人 46%(- 9.7%)
'04シーズン4,074万人-7.2%2,246万人 55%(-6.10%)1,828万人 45%(- 8.6%)
'05シーズン4,240万人+4.10%2,336万人 55%(+4.00%)1,904万人 45%(+4.20%)
'06シーズン3,459万人-18.4%1,820万人 53%(-22.10%)1,638万人 47%(-14.00%)
'07シーズン3,637万人+5.10%1,948万人 53%(+7.00%)1,689万人 47%(+3.10%)

◇ スキーリフトなどの乗車人員 ◇(調査は2月。1シーズンではありません。乗車人数であって、人口ではありません。)
調査は2月スキーヤー前年比スノーボーダー前年比総輸送人員対前年比
2008年19,734,544(53%) 1.3%17,147,000(47%) 1.5%36,964,911 1.6%
2009年18,389,227(54%) -6.8% 15,894,319(46%) -7.3%34,283,546 -7.3%
2010年18,082,250(56%) -1.7%14,481,431(44%) -8.9%32,563,681 -5.0%
2011年18,837,522(54%) 4.2%15,763,890(46%) 8.9%34,578,359 6.2%
2012年16,225,318(53%) -13.9%14,130,623(47%) -10.4%30,355,941 -12.2%
※ 調査年により協力スキー場の数に変動があります(2010 年〜2012 年の協力スキー場は同じ)

★参考資料
1= 「野沢スキー場(長野県)のピークでは、1シーズンのリフト売り上げが45億円だったのが、1999シーズンでは20億円弱(たぶん15億円ほど?)」とのこと。1/3への売り上げ減です。
2= 「猪苗代スキー場(福島県)では、1995シーズン頃がリフト利用数のピークで、2002シーズンでは約その半分」と言われています。
 これは猪苗代や福島県だけに限らず、日本全体の傾向と見て良いでしょう。
3= 釣り具好調 スキー不振(日経新聞1999/12/11朝刊)
 成熟するアウトドア用品の市場。
 余暇開発センターの調査によれば「登山・キャンプ用品」の市場規模は98年が1,760億円。前年比で1.1%減少。90年代に入って拡大傾向が続いていたが、96年(1,800億円)を境に縮小に転じた。
 アウトドア関連の中では「釣り具」が一貫して伸び続け、98年は前年と同じ2,950億円を記録。一方、ここ数年極端な不振に直面しているのが「スキー・スケート・スノーボード用品」。91年に4,290億円だったのが、98年には2,890億円にまで縮小した(-32.6%)。
4= FRaU東京コンシェルジュ #102「スキー最新事情」(ホイチョ・プロダクションズ)より
 '04シーズン 1,230万人 760万人 470万人 「レジャー白書」(社会経済生産性本部)。前年比でSKI 28%の減少。
 わが国のスキー人口は、ピークの92〜93年シーズンには1,770万人もいましたが、04年は470万人にまで減少。おかげで、かつて700を数えた日本全国のスキー場も、05年シーズンは559に。
 しかも、ゲレンデは年間集客数が10万人を割ると維持できないと言われますが、全ゲレンデの8割までが10万人以下。
 ピークには年間143万人を集めた野沢も04年は38万人。同じく144万人を集めた八方尾根も45万人にまで減少しています。

   福島県・各スキー場の詳しい2001〜2008入り込み情報を見たいときは、ここをクリック
   猪苗代スキー場の詳しい1995〜年度情報を見たいときは、ここをクリック

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スキー話 / 素人さんには内緒?の数字= リフト乗車人数1987-2013  (2015/10/11 新)

  シーズン別 特殊索道輸送実績(旅客数)の推移1987-2013
透明スペーサー
特殊索道輸送実績(旅客数)の推移1987-2013 透明スペーサー
出所)『 ウィンターリゾート白書 2013』より。なお源出所は『国土交通省・鉄道輸送統計年報』
透明スペーサー
★特殊索道とは,
「外部に解放された座席で構成されるいす式の搬器を使用して、旅客を運送する索道をいう。」 いす式リフト(チェア・リフト)が、これに相当する(鉄道事業法施行規則)。
 1997(平成9)年5 月の施行規則改正以前は,特殊索道は,甲種・乙種・丙種の3 つに細分されていた。甲種特殊索道とはスキーリフト専用ではない,「いす式リフト」(チェアリフト)であり,乙種特殊索道とはスキーリフト専用の「いす式リフト」であり,丙種特殊索道とは「滑走式の索道」(T バーリフト,ロープトゥ,J バーリフト,プラッターリフトなど)であった。 透明スペーサー
 1994 年(93/94年シーズン)の7 億8,080 万人回をピークとして,2012/2013 年シーズンの輸送実績は,2 億8,790 万人回と,ピーク時の37%まで落ち込んでいる。 ★なお,人回とは、
 索道輸送の算定単位で,1 人が2 回,索道を利用すれば,1 人× 2 回=2 人回と測定する。1 人が10 回索道を利用すれば,10 人回となる。

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スキー話 / 素人さんには内緒?の数字= リフト建設基数の推移  2012.5.07更新

 20年前に作った私の資料の中から貴重なデーターが出てきたので、'81〜'90のリフト年間建設基数を追加しました。
2012.5.07 土方あきら
スキーリフト建設基数('81〜'90)
◇リフト建設基数の推移ほか
シーズンスキーリフトの建設基数新設スキー場スキー場総数
チェアーリフトゴンドラ
'81シーズン
151基



'82 シーズン
149基



'83シーズン
151基


500ヶ所
'84シーズン
193基


513ヶ所
'85シーズン
196基


531ヶ所
'86シーズン
197基


543ヶ所
'87シーズン
170基


561ヶ所
'88シーズン
208基


581ヶ所
'89シーズン
225基


605ヶ所
'90シーズン
194基


633ヶ所
1980〜1993年(13年間)

約230 (年平均16)
'96シーズン79基3基3ヶ所683ヶ所
'97シーズン86基2基7ヶ所690ヶ所
'99シーズン36基2基9ヶ所703ヶ所(ピーク時)
1994〜2006年(12年間)既存のスキー場におい
ても、ほとんどない

50以下 (年平均 4)
2003年



約680(4年間で-120)
2006シーズン



559(4年間で-120)
2010シーズン



455(5年間で-100)

以下のスキー場総数は「日本自由時間スポーツ研究所」調べより
当サイト管理人の感覚からは、数字が2割ほど大きめに感じるが?
2001シーズン
22基

2
723
2002シーズン
16基

1
719
2003シーズン
19基

2
718
2004シーズン
13基

0
714
2005シーズン
10基

0
708



 ちなみにチェアーリフトの建設基数を年代別に見ると、
◇年代別チェアーリフトの建設基数
年代建設基数
1976〜80年66〜117基
1981〜83年≒150基
1984〜90年170〜226基
1991〜94年105〜154基
1996年
79基
'97シーズン86基
'99シーズン36基
2001シーズン
22基
2002シーズン
16基
2003シーズン
19基
2004シーズン
13基
2005シーズン
10基
 建設基数が 100を割ったのは、1978年以来の18年ぶりのこと(日本ケーブル発行=スノービジネスの複数号より)。
 バブルが崩壊したこともあり、リフト建設基数の推移はこれほど激減しています。あるいは、それでもこんなに多くのリフトが、毎年造られているのと見ることもできます。
 その結果、'96シーズンの新設スキー場は3カ所、廃業が1カ所、日本全国のスキー場総数は683カ所です。

◇参考:リフトなどの建設コスト
* コクドは、新潟県湯沢町の苗場スキー場で、全長5,481メートルのゴンドラリフトを、来2001年11月に設置する。苗場に近い田代、かぐらみつまた両スキー場を、約15分で移動でき、現段階では「苗場・田代ゴンドラ」は世界最長のリフトになる。
 関連施設経費を合わせた総工費は40〜50億円ていど。(2000年現在)
    その後2001年12月に開通した「苗場・田代ゴンドラ」(愛称「ドラゴンドラ」は、あのユーミンが名付け親)。
    傾斜長は世界最長の5,500m、支柱本数は35本。運転速度は 6m/s(= 時速 22km/h)で、苗場〜田代間を約15分で結ぶ。原動機出力は1,300kW。
◇北志賀の竜王スキー場(長野県)
 (民事再生法の適用を申請2005年07月。負債70億円。)91年に160人乗りのロープウェイを60億円で完成。

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スキー話 / 素人さんには内緒?の数字= スキー場総数の推移(1982〜2006) (2010/10/01)

スキー場総数の推移(1982〜2006)


(福島県内には25カ所スキー場がある(日経新聞2011.12.03))
 以上のスキー場総数は、当サイト管理人の感覚からは数字が2割ほど大きめに感じます。しかし、「日本自由時間スポーツ研究所」は大きな、しっかりした組織なので、十二分に信頼出来る数字のはずです。私の錯覚かも知れませんが、一応はコメントしておきます。


◇スキー場総数

日本自由時間スポーツ研究所出典不明
'99シーズン722703ヶ所(ピーク時)
2003年
718
約680
2006シーズン
696
559
2010シーズン

455
(福島県内には25カ所スキー場がある(日経新聞2011.12.03))
◇関連資料
 2003年までに,日本では約680か所のスキー場が開発されてきた。
 しかし,1994年以降に新規開発されたスキー場数は50以下である。これは,1980年から1993年に,230か所あまりのスキー場が誕生した事実と対照的である。

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人工スキー場と天然雪スキー場数の推移(1959〜1981) 2012/ 4/29up

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スキー話 / 素人さんには内緒?の数字=
 スノーボード滑走可能ゲレンデ総数の推移 (2010/10/01)

年度滑走可能箇所数
(長野県内かも?)
スキー場全体に占める比率国内スキー場総数
(→ )内は左2列より計算
H 6年度 '945651.9%(→108)699
H 7年度 '957065.4%(→107)701
H 8年度 '967870.9%(→110)708
H 9年度 '978275.9%(→108)712
H10年度 '988376.9%(→108)720
H11年度 '999486.2%(→109)703または722ヶ所
H12年度 '009588.0%(→106)722ヶ所
H13年度 '019589.6%(→106)723ヶ所
H14年度 '0294(注:187.9%(→107)注:2)719ヶ所
H16年度 '04612または714ヶ所
▲以上は、 「メジャースポーツへの道」(発表者:大島健男さん他)より▲
▼以下は、当HP管理人(土方あきら)によるもの▼
H17年度 '05397約65%約612ヶ所

スノーボードを許可しているスキー場数(H17年度 '05)
北海道53、青森県 9、秋田県13、岩手県12、山形県16、宮城県 8、福島県20、栃木県6、/(小計137)
新潟県55、長野県82、群馬県24、富山県13、石川県 8、福井県 7、岐阜県25、/(小214計)
静岡県 1、滋賀県11、三重県 1、京都府 2、岡山県 3、鳥取県 7、広島県12、/(小計37)
徳島県 2、愛媛県 3、高知県 1、佐賀県 1、大分県 1、宮崎県 1、/(小計 9)
 以上 397


 この資料は何かからの引用と思われるが、よく読み込むと意味不明です。
 滑走可能箇所数とは、スノーボード可能のスキー場数を指しているようですが、H14年度 '02 では94カ所(注:1)となっていますが、国内全体なら正しい数字はその4倍ほども多いのではかと思います。
 このH14年度 '02 ではスキー場全体に占める比率87.9% となっていますが、そうすると100%=94カ所÷87.9% =107カ所(注:2)。これが国内スキー場総数ということになりますが、実数は650カ所ほどで、違いすぎます。

 しかし、これは何らかの根拠に基づく統計データーなので、貴重なものです。今は正しい意味と読み方が不明ですが、大切にして、ここに残しておきます。

【関連の参考ページ】

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