西武グループの中核企業、コクドが運営するスキー場の存続を巡り、各地の自治体に不安が広がっている。グループの再編計画で、レジャー施設の大規模な縮小が検討されているためだ。コクド前会長の堤　義明被告の逮捕、起訴で「王国」は崩壊したが、コクドに頼ってきた自治体は、堤被告と共に描いた��地域振興�≠ﾌ幻影をぬぐい去れないままだ。

自治体に不安「存続を」

　(2005年)三月中旬の平日。コクドが経営する秋田県北秋田市（旧阿仁町）の阿仁スキー場は深々とした雪におおわれ、リフトが止まっていた。地元商工会幹部は「1987年の開業当初から客足は思わしくなく、数年で三月の平日営業を取りやめた」。
　冬は雪に閉ざされる過疎の町にとって、スキー場誘致に応えたコケドは、まさに救世主。83年に、社長の堤被告がヘリコブターで来町した際には、五百人を超える町民が歓迎した。
　当時、世間は空前のスキーブーム。旧阿仁町の商工観光課の佐藤慶一前課長は「計画段階で他のスキー場を視察するたび『脱過疎の起爆剤』との期待がいやでも膨らんだ」と振り返る。しかし、関東方面からのアクセスの悪さもあり集客は低調。ブームは去り、赤字が常態化した。昨年度の来場者は採算ラインの六割の約四万七千人にまで落ち込んだ。
　そんな中、今年一月、同グループの経営改革委員会が不採算事業からの撤退を決めた。
　二月、同町の幹部らは埼玉県所沢市のコクド本社を訪れ、存続を陳情。しかし、大野俊幸社長から確約はもらえなかった。同町商工会の石田一男事務局長は「閉鎖と言われたら、どうすればいいのか」とため息をつく。

過疎の町「死活問題」

　旧阿仁町に隣接する旧森吉町（北秋田市）にも、コクド経営の（森吉）スキー場と宿泊施設のヒュッテがある。ここも「ヒュッテが不入りで、全体では赤字」（同町企画観光課）。阿仁同様、撤退のうわさが絶えない。
　スキー場では地域住民三十人が働くほか、周辺には民宿やガソリンスタンドが点在。スキー場近くでコンビニエンスストアを経営する女性は「冬場は一日千人のスキー客を見込んでいる。ただでさえ売り上げが減っているのに、閉鎖なんて……」と困惑顔。近藤健一郎前町長は「撤退による雇用や経済などへの影響は計り知れない」と強調する。
　「人口が減り続ける地域にとって死活問題。今後も住民挙げて存続を訴えていく」（旧阿仁町）。
　コクドには、リゾート事業を展開する20超の市町村から継続を求める陳情が相次いでいるという。
　旧阿仁町幹部の一人は「地域の命運を堤さんと共にしたくはないが、スキー場が存続できても運営は困難。コクドに寄りかかってきたつけが一気に回ってきたのか……」と真情を吐露。表舞台から去った堤被告の��負の遺産″ともいえる不採算事業に依存せざるを得ない自治体の苦悩ば深い。

経営改革委　ホテルやリゾート　4分の1撤退検討

　西武グループ経営改革委員会は昨(2004)年11月22日、西武鉄道の上場廃止決定などを受けて発足。委員は弁護士、国土交通省OBら五人で、企業統治体制の改革、事業再編のあり方などグループの再建策を検討してきた。
　今年一月、コクドを会社分割したうえで、西武鉄道と統合することを柱とした中間報告を発表。全国約160のホテル、リゾート施設のうち四分の一程度を不採算事業と認定、売却・撤退を検討することを盛り込んだ。
　25日に発表された最終報告では、売却・撤退する施設名は明らかにされなかった。事業の再構築など具体策は、五月以降に発足する新経営陣のもとで進められる。

　全国30カ所余りのスキー場を展開している西武グループ。(スノーボード場も含め38?)
　同グループ経営改革委員会は、全国約160のホテル、リゾート施設のうち四分の一程度を不採算事業と認定、売却・撤退を検討することを盛り込んだ。
　とのことで、以下の一覧表にあるスキー場群も売却・撤退の検討候補に上がる訳です。同一リストは

• PRINCE SNOW RESORT (西武のスキー場一覧ＨＰ)
  　に、各スキー場へのリンク付きでありますが、いつどのように変わるか不明です。ということで、現時点のものを以下に残しておきます。
  

　　　　2005年10月に発表された休止（赤色文字）、廃止（青色文字）の施設。

◇廃止
　土樽スキー場（新潟県湯沢町）廃止、2005年10月はじめに決定。西武グループのスキー場の閉鎖、休止決定は、伊吹山スキー場（滋賀県米原市）に続き２施設目となる。
　リフト１本とゲレンデ１コースのスキー場で、'05利用者は、湯沢町内17スキー場で最も少ない2,810人。町から無償貸与を受ける土地を、リフトなどの施設を撤去した後に返還するという。
　戦前に旧国鉄が開いた老舗スキー場で、1990年に西武グループの中核会社コクドが経営を引き継いだ。ピーク時にはシーズンの利用者数が約1万3,000人だったが、前シーズンは2,810人。
　土樽スキー場は、西武グループの国内外約170の施設のうち経営改革委員会が売却、撤退の検討対象としていた85施設の１つ。

◇休止　→　しかし実質廃止に近いものが、一部か大半か？
　西武グループは、５スキー場と２スノーボード専用施設の'06休止発表（2005/10/17）
　採算が理由で、札幌北広島（北侮道北広島市）のほか、千畑（秋田県美郷町）、三国（新潟県湯沢町）、小千谷山本山高原（新潟県小千谷市）、日光菖蒲ケ浜（栃木県日光市）の５スキー場。
　箱根（神奈川県箱根町）、西武園（埼玉県所沢市）の２スノーボード専用施設。

　小千谷山本山高原スキー場は、（新潟中越地震）震災復旧の遅れにより'05から休止。
　最近４年間は週末のみの営業だった三国スキー場は、リフト２本、ゲレンデ９コースで、利用者は町内２番目に少ない5,630人だった。スキー場を廃止する場合、国から有償で借り受けている44万6,519平方メートルの国有林を、植樹するなどの原状復帰義務がでてくる。このため、「休止」決定は、廃止を先延ばしにする当面の措置との見方も強い。
　山本山スキー場、三国スキー場２カ所のスキー場について、コクドは、「来シーズン以降の営業については未定」としている。だが、湯沢町の担当者は「集客が上がる見込みも少なく、再開は厳しい」とみている。

　また、年間20万人が利用する湯沢中里スキー場（湯沢町）について、コクドは「今シーズンの利用客をふまえて来期以降の存廃を検討する」としており、地元経済への影響が心配されている。
　地元の観光業者らから、「地元住民の生活と密接するスキー場が、これ以上消えるのは耐えられない」との悲鳴が出ている。

　西武ホールディングス(HD)傘下のプリンスホテルが、地方のゴルフ場やスキー場など不採算施設を選別し、売却に動き目した。堤　義明・前コクド会長の指揮の下で園内150カ所余まで膨らみ、乱立していた施設にようやくメスが入る。
　不採算施設を売却する一方、都心部などの優良施設に 曜一改修投資を集中し収益力を高める戦略だ。撤退対象地械の地方自治体の理解を得て円滑なリストラが進むかどうかが今後の焦点となる。

　堤 義明コクド前会長の方針で施設の新設を優先し、一部施設が老朽化した結果、顧客離れを起こし06年３月期のホテル・レジャー部門は172億円の営業赤字に陥っていた。
　プリンスホテルは経営再建の一環で、国内約150のホテル・レジャー施設の2割にあたる不採算の31施設を売却する方針を固めた。
　候補は北海道の11施設をはじめ青森、秋田、熊本、宮崎など10道県の計31施設。内訳はホテルが6カ所、スキー場13施設、（ゴルフ場10）など。今後の地方自治体などとの調整次第では、さらに数施設増える可能性がある。
　上記のように６月中旬の31施設との発表が、6月27日では33施設に増えています。
　スキー界にとっては、暗く悲しいニュースなので残念です。

　　◆西武グループが売却を決めた施設◆（主にスキー関係を掲載）
【北海道】ニセコ東山Ｈ▽ニセコ東山ＨＧ▽ニセコ東山Ｓ▽ニセコＧ▽札幌北広島Ｈ▽札幌北広島プリンスＧ▽津別Ｓ
　　　　　　　▽糠平温泉Ｓ▽深川Ｓ▽真駒内Ｓ▽函館七飯Ｓ
【青森】鰺ケ沢Ｈ▽鰺ケ沢Ｓ▽鰺ケ沢高原Ｇ▽津軽高原Ｇ
【岩手】金ケ崎Ｇ
【秋田】田沢湖Ｈ▽森吉Ｓ▽阿仁Ｓ▽千畑Ｓ
【長野】野尻湖Ｈ▽湯田中渋温泉ごりん高原Ｓ
【新潟】湯沢中里Ｓ▽燕温泉Ｓ▽妙高温泉室内プール
　など。（※Ｈはプリンスホテル、Ｇはゴルフ場、Ｓはスキー場）

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◇西武HD、米シティに12施設売却　ニセコスキー場などを計62億4200万円で
　2006年12月7日、経営再建中の西武ホールディングス（HD）は、子会社のプリンスホテルが保有する国内12のリゾート施設を、シティグループ・プリンシパル・インベストメンツ・ジャパンに売却すると発表した。不採算事業を早期に切り離してリストラを加速させる狙い。譲渡額は計62億4200万円で、簿価との差額約24億円の売却損を計上する。
　売却する12施設は次の通り。
　▽糠平温泉スキー場、ニセコ東山プリンスホテル、ニセコ東山スキー場、ニセコ東山プリンスホテルゴルフ場、ニセコゴルフコース、函館七飯スキー場（北海道）▽鯵ケ沢プリンスホテル、鯵ケ沢高原ゴルフ場、鯵ケ沢スキー場（青森県）▽阿仁スキー場（秋田県）▽湯沢中里スキー場（新潟県）▽表万座スキー場（群馬県）

　西武園ゆうえんち（埼玉県所沢市）が、営業停止している人工スノーボード場。この施設運営をスキー場運営企画の有限会社アプレスキー（名古屋市、白川直樹社長）に委託する。アプレ社はスノーボード場を五千万円で改造、新施設「西武園ゆうえんちウォータージャンプ」として 7月 7日オープンする。
　二時間半で何度でも飛べる「セッシヨン券」で大人3,200円。11月19日までの営業期間中に８千人の入場を見込む。

　ウォータージャンプ場とは、スキー板やスノーボードを履いて人工芝の斜面を滑降し、プールに向かってジャンプする施設。利用者はウェットスーツやライフジャケットを着用し、主にモーグルやスノーボード競技者の夏季練習用として使われている。
　新施設は、5,260平方�bの敷地に斜面とプールを設置。ジャンプ台はモーグル競技のように上方に向かって飛ぶ台や、水平に飛び出し飛距離を長くする台など、水面から約50〜270cmの高さに八基を設ける。

　東急不動産は十年ぶりにスキー場事業を拡大する。新たに「神立高原スキー場」(新潟県湯沢町)と「グランデコ スキーリゾート」(福島県北塩原村)の運営に乗り出す。
　バブル崩壊以降、国内スキー場の来場者は減り続けているが、運営効率を高めて乗り切る。今後も同社のリゾート事業と相乗効果が見込めるスキー場については買収や運営受託を検討する。
　同社は現在、国内五カ所でスキー場を運営しているが、93年に「スキージャム勝山」(福井県勝山市)が開業したのが最後だった。今回の二つのスキー場の追加で、約19億円の増収効果を見込んでいる。
　神立高原（スキー場）は、(2003/)３月に経営会社が破産宣告を受けており、東急不が運営を請け負うことで管財人と合意した。同社が外部のスキー場を運営受託するのは初めて。
　グランデコ（スキーリゾート）は、(2003/)12月中に東京急行電鉄からスキ一場やホテルの営業譲渡を受ける。譲渡金額は約15億円。
　東京都心のターミナルなどで他のスキー揚と共同の集客活動を展開して動員力を高める。商品の仕入れを一本化し、圧雪車の整備や、リフトなどの保守点検要員を傘下のスキー場で共通化するなどして効率を上げ、運営費用を削減する。
　二つのスキー場の昨シーズンの来場者数は合計で約70万人と、ピーク時の六割以下に減少していた。スキー場の利用者は全国的に減少傾向が続いており、東急不は今後も来場者は微減するとみているが、運営を改善すれば収益を確保できるとみている。

（日経新聞2003年(平成15年)11/29より）

「ハンターマウンテン塩原」と「マウントジーンズスキーリゾート那須」を買収　
　丸紅は2005年９月22日、スキー場事業から撤退を発表。栃木県に保有するスキー場2カ所を東急不動産に売却する。これにより2006年3月期に約70億円の損失が発生する見通し。
　丸紅の出資比率はいずれも70％で、残りは地方自治体などが出資している。丸紅の持ち分を、東急不動産とそのグループ企業が買収する。
東急不動産の9月中間、最終赤字に・減損処理響く（2005/11/09）
　東急不動産が9日発表した2005年9月中間決算は、連結最終損益が99億円の赤字（前年同期は40億円の黒字）になった。
　スキー場などリゾート施設の減損処理に伴い275億円の特別損失を計上したことが響いた。半面、賃料収入の拡大がけん引し、経常利益は58％増の137億円と中間ベースで最高益を更新した。

　新見市（岡山県）が4月、総事業費14億8千万円をかけて「いぶきの里スキー場」の建設工事に着工する。「隣接する千屋温泉と相乗効果を狙う」計画だ。
　スキー場事業は、95年に策定された同市総合振興計画に盛り込まれていた。2001年着手の予定だったが、00年秋の鳥取県西部地震の影響で着工が遅れ、2002年12月オープン予定に変更。（さらに１年遅れて2003/12月オープン予定になった。＝管理人の注：）
　運営は、同市が全額出資の第三セクター「新見千屋温泉」（社長・石垣正夫市長）を通じて、民間に一部委託する。同市は「かつてスキー世代だった家族連れを狙う。千屋温泉の客が少ない冬に集客できる」と、年3万人の利用客と約300万円の収益を試算している。
　しかし、、、、
　同市内でも、不安の声は多い。市議会でも、共産党市議が事業凍結を唱え、ほかの市議も経営方針に対する質問が上がった。
　今年度末の市債残高の見通しは209億円と、市の財政状況は厳しい。石垣正夫市長は「ほかの三セクと違って過剰投資はせず、ゲレンデそのものに金をかける。集客はできるはず」と自信をみせている。

　スキーやスノーボードでプールに飛び込むウオータージャンプや、自転車モトクロス（ＢＭＸ）が楽しめるスポーツ複合施設が三重県桑名市西方にオープン（ＨＰ管理人注：多分2002年？）。若者や家族連れでにぎわっている。
　ウオータージャンプ施設「Ｋ−ａｉｒ」は、長さ30メートルの坂をスキーやスノーボードで滑走し、高さ50センチ（初心者用）〜３メートル（上級者用）のジャンプ台からプールに飛び込む。ＢＭＸは起伏のある約300メートルの土のコースを走る。子ども用の自転車も用意されている。道具はレンタルできる。

「asahi.com　 home → MYTOWN → 三重」 より要約（但し該当記事は削除されたか、掲載期間が終了しました）

　中国初の本格的な屋内スキー場「上海北海道室内滑雪場」が、(2002/)8月25日に営業を開始した。上海市の中心部から西に車で10分、高級住宅街に近い約35万ｍ2の敷地内に、斜度15度で滑走距離380mのスキー場を建設した。ゲレンデの隣には４階建ての娯楽施設を併設する。
　屋内スキー場と言えば、日本では三井不動産が運営する「ザウス」が(2002/)9月30日に閉鎖されるなど、経営環境は厳しい。しかし、上海では勝算ありと判断されたようだ。
　日本では大衆化したスキーだが、近くにゲレンデのない上海では一部の富裕層のスポーツ。彼らは韓国やカナダなど海外ヘスキーに出かける。そうした富の象徴とも言えるスキーは、金持ちの生活に憧れる人の心をくすぐるはずという訳だ。
　入場者のほとんどが初心者と割り切って、滑走距離をザウスよりも100ｍほど短くした。リフトはいす式のものを設置せず、簡易なエスカレーター式だけにした。総投資額は60億円と、ザウスの投資額400億円よりもかなり小さい。スキー場の設備の設計・製作は東洋製作所が受注し、中国のゼネコンが建設した。
　この施設を造ったのは、埼玉県在住の中国人実業家、顧徳明氏(42歳)だ。
　顧氏は「日本からの客も狙う」と言うが、果たして上海まで行ってスキーをしたい人がどれだけいるか。ただ、アルバイトに日本人留学生も雇うなど本人は本気ではある。(大屋祭緒子)

　(日経ビジネス2002/ 8/26号より要約)

　実際には工事が遅れ、10月に試験営業を始めたもよう。この時点では、80メートルの方しかオープンしていないようだ。
◇関連リンク

• 上海北海道室内滑雪場【日本語】　2017.7リンク切れ
  　国内最大の室内スキー場「銀七星」は密やかに、一部の施設を改築している。その管理者である上海大順北海道滑雪有限公司がこのほど明らかにしたところによると、元の銀七星室内スキー場の関連商業施設は取り除かれ、２棟のホテル式マンションを建設する予定だ。スケートのコースは、依然として現地で残る。（2006 -11 - 16）
  
  
• 上海銀七星室内滑雪場: MATY's 庵 雪部屋
  
  
• 上海に人工スキー場オープン 2003/12/16
  
  
• 日本バブルを思わす中国スキー人気 2006/ 6/03
  

　アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）のドバイで灼熱（しゃくねつ）の砂漠の中に巨大な屋内人工スキー場が、2005年末にオープンした。
　周辺の暑い国からも「一度は雪に触れてみたい」という人も押し寄せ、ドバイ随一の観光名所になった。
　高さは地上25階建てに相当し、サッカー場三つ分の広さ（約2万2千5百平方メートル）。千葉県にあったザウスと外観が似ている。約6千トンの人工雪を70センチほど積もらせてゲレンデをつくり、この季節でも気温が40度を超えるドバイで室温を零下１〜２度に保っている。
　難易度や長さ（最長400メートル）に応じた五つの滑降コースのほかにスノーボードやボブスレーができるゾーンやスキー教室も完備。もっとも長いコースは400メートルで、60メートルの高さを滑り降りる。
　1,500人まで入場可能で、料金は２時間のスキーで大人4,500円が基本。雪遊びだけならもっと安く入場できる。料金にはスキーやスノーボードのウエアや道具一式が含まれる。
　世界の室内スキー場としては、ドイツとオランダに次ぐ三番目の規模。欧米の環境団体からは「産油国とはいえ、資源の無駄遣いだ。これだけの電力をどこまで維持できるのか」と環境への悪影響を懸念する声も出ている。
★2010.12.13友人よりのメール
　ドバイスキー場、滑りませんでしたが、ザウスが懐かしく思い出されました。
　滑っているのは外国人ばかりでした。全てのレンタル込みで、２時間３千円位でお得です。次回はきっと滑ってきたいです。

　「長野県内のスキー場の利用者数が半減したのは、日本全体でスキー客が減ったからではない。自然条件に甘えて、顧客サービスの改善を怠ったことが主因だ。意欲を持つスキー場だけを集め、スキー玉国を復活させる」−−。

競争原理導入　復活を探る
顧客視点で改革

　長野県のスキー王国復活プロジェクトが始動した。プロジェクト責任者は井手隆司・長野県観光協会専務理事。井手氏はスカイマークエアラインズの副会長も兼任している民間人で、再生の枠組みに競争原理を導入、独自サービスを提供するスキー場に限って支援する方針を打ち出した。
　県は現役の航空会社幹部の登用で、顧客サービスの視点からスキー場の経営改革が進むのを期待する。
　競争意識の注入は次第に効果を上げつつある。おんたけスキー場(王滝村)は到着時にどんぐりを使ったコーヒーを振る舞い、志賀高原スキー場(山ノ内町)は地域の自然や文化を地元スキー指導員が案内するサービスに取り組む。
　県ではこうした動きを旅行会社を通じて宣伝。
　さらに、戸狩温泉スキー場(飯山市)など30余りのスキー場をまとめて共通リフト券を発行、利用客の利便性改善を目指す。７カ所のスキー場と共同で、初心者が２日間でスキーを滑れるようになるスキー教室も開設する。
　復活プロジェクトは成功するのか。
　大手旅行会社の営業担当者は、「県が旗振り役のサービス向上作戦を各スキー場が自発的にどこまで実行できるかがカギ」と指摘する。
　「スキー旅館などにこれまでもサービス改善を迫ったが、なかなか実現できず、岐阜県や北海道などのライバルにスキー客が逃げた」と振り返る。

◇スキー場減らず

　長野県内のリフトを中心とする特殊索道の輸送人員は、2003年度で延べ１億２千３百万人。1990年代初めの半分以下だが、トップは維持している。ただ、スキー場数は百余りで、ピーク時からほとんど減らない。多くのスキー場や宿泊施設は収益悪化に苦しみ、集客に向けた設備投資もままならないのが現状だ。
　スキー場や宿泊施設などに資金を提供している地元金融機関の幹部は、「良質のスキー場や宿泊施設を伸ばしていくためにも、過剰なスキー場の整理統合を進めていくごとが次のステップだ」と話す。

　スキー人口の減少が続くなか、各地のスキー揚が懸命の生き残り策を展開している。長野県が県をあげたプロジェクトを始動したほか、企業や地元自治体が新しい担い手として、破たんしたスキー場の再生に乗り出すケースも多い。スキー場の復興は冬の観光で生きる地域にとって待ったなしの課題。利用客を引きつけられるか、経営、アイデア力が間われている。

新担い手で誘客
　　　　市場調査　不満生かし改善

　東北有数の規模を持つアルツ磐梯スキー場(福島県磐梯町)が(2002/12/)18日、営業を始めた。千億円近い負債を抱えて昨年秋に破たんした磐梯リゾート開発(磐梯町)から経営を引き継いだ星野リゾート(長野県軽井沢町)の手で、"第二の開業"にこぎつけた。
　「破たんの主因はマーケティングの欠如」と一言う星野佳路社長は顧客志向の新機軸で再生を目指す。
　昧がまずければ料金をお返しします−−。食堂の目玉は「おいしさ保証付きカレー」。仕込みの回数を増やしてじっくり煮込んだ欧風カレーは新生・アルツ磐梯の「顧客サービス改善の象徴」(星野社長)だ。

アジア特需
　出遅れていた地方景気にも緩やかな追い風が吹き始めている。
　二つ目の追い風は好調なアジア・太平洋経済。
　日本最大級の規模を誇る北海道のニセコスキー場が、豪州（オーストラリア）からのスキー客でにぎわっている。昨年末には豪州と新千歳間に直行便が就航（直行便も週2便、7時間、時差もほとんどない）。
　五年前に約140人だった豪州からの宿泊客は、今シーズン７千人に増える見通しだ。
　スキー場の営業活動に加え、資源価格の上昇などで豪経済が活気づいているのも背景だ。

（日経新聞　2005/ 4/07より一部抜粋）

たざわ湖スキー場は、
　最盛期は30万人のスキーヤーを集めたこのスキー場も、近年では15万人程度の利用者で推移している。
　しかしそのなか、割合は低いがどんどん伸びてきているのが、韓国からの利用者である。正確な数字ではないが、昨シーズンは500名ほどの韓国人スキーヤーが訪れ、今'05シーズン、その数は約2,000名になる勢いだそうだ。

（スキージャーナル 2005/ 3月号 加藤清孝氏の連載コラムより）

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「ニセコのオーストラリア村」　（2005/10/25 追加）

　人口１万6000人の小さなこの町は、バブル時にはスキー・ブームで日本中から若者が集まってきたが、バブルが崩壊してスキー人口がすっかり減ってしまったため、潰れてしまうペンションや店が相次いだ。
　それが、ここ１、2年の間で倶知安町にやってくるオーストラリア人が急増。その数は毎年、2倍ずつ増えており'05年は6000人の見込みだ。そして彼らの平均滞在日数は長めの１0日間なので、延べ人数で言うと約6万人！
　１人平均して１日に１万円使うと計算すると、6万人×１万円＝6億円という大きな経済効果。スキー場周辺の店も「オーストラリア人のいない商売は考えられない」というほど地元への波及効果は大きいのだ。
　オーストラリア人による突然の人気ぶりは、倶知安町周辺の不動産価格を加熱させている。今ではバブル時と同じくらいまで値上がりしているそうだ。去年、35か所のペンションをオーストラリア人が買ったそうだ。売り出していない物件でも、売ってくれない かと訪ねに来るオーストラリア人が少なくないとのこと。
　そんな中でも最大の投資は、二セコにある4つのスキー場のうち東急不動産が160億円をかけて開発した花園スキー場を、昨04年3億円で買収したオーストラリア資本の日本ハーモニーリゾートによるもの。

グローバルナビ 第219回　2005年3月5日放送 （株式会社　ビーエス・アイ 　BS-i） 　2009/10リンク切れ

　羊蹄山を眺望するニセコひらふスキー場。しゃれたペンションが並ぶ倶知安町山田地区の新築工事現場で、キャンベラ出身の弁護士マット・デニングさん（38）が11月末に完成するコンドミニアムの仕上がり具合を点検していた。「今シーズンは完成前から豪州のスキー客で予約満杯だ」。笑いが止まらない（2004年11月16日）。

「ニセコ豪投資ブーム＜上＞　豪州客狙い 建設ラッシュ」（YOMIURI ONLINE読売新聞）より

　2004年、来場者の減少により予定を早めて２月で終了。４月に運営会社の旭砕石と親会社のシンワコーポレーションが自己破産し、閉鎖となった。
　もちろん、このスキー場をベースとして周辺で事業を営んでいた業者やペンション経営者にとってみれば、この閉鎖は死活問題。そこで、地元のペンション経営者や関連業者が「木曽駒高原スキー場を再生させる会」を発足し、新オーナーを探していた。
　ちなみに、スキー場の土地は借地権で、除雪車・圧雪車などの車両類は含まないが、リフト６基、レストラン２棟、レンタル用品など総額約60億円をかけた設備が5,000万円という破格で売りに出された。
　家一軒ほどの値段でスキー場が買えるのだから、「木曽駒高原スキー場を再生させる会」には、200件を越える問い合わせが寄せられたそうだ。その後、倒産した運営会社の管財人により、候補が10数社に絞られたのち、経営能力、地元との協力態勢などを考慮して、大阪に本拠地を置くコンサルタント会社が新オーナーに決定した。
　昨シーズンまでの規模をやや縮小してのスタートだが、シーズンインにはやや遅れた2005年1月30日にリニューアルオープンした。新しいスキー場名は「木曽駒高原スキー場」（長野県木曽郡木曽福島町）。

（参考資料:　スキージャーナル 2005/ 3月号ほか）

■バブル崩壊後、数多くのリゾート再生
　バブル崩壊後、多くのリゾートが破綻するなかで、好業績を続けていた星野リゾートにホテルや旅館再生の依頼が金融機関などから次々と持ち込まれるようになった。
　（中　略）

福島県のアルツ磐梯リゾートの場合は、

900億円も投資して開発された巨大リゾートのなかのスキー場。再生のため03年 7月に現地に入ってすぐ気づいたのは、規模は大きいがコンセプトが明確ではないということでした。志賀高原や苗場など有名スキー場がたくさんあるなか、こちらへ来てもらう動機づけがない。
　これも市場調査してみたら、スキーヤーやスノーボーダーの大半が望んでいるのが「うまくなりたい」ということなんですね。それで、「プレーヤーサポート」を掲げて、特に初心者が初級者になれるための無料レッスンなど、様々な形で上達を実感できる仕組みを作りました。スキー場を索道（リフト）事業からサービス業に転換したいんです。

北海道のアルファリゾート・トマムは、

　昨年、二本の36階建てタワーなど干室の客室を持つリゾートを買収したのですが、隣接する占冠村所有の客室計７百室のホテルなどの運営も秋から請け負うことになりました。北海道のスキー場というのはどこも本州との違いがはっきりしないのに、わざわざ飛行機に乗って来てもらう。しかも、トマムは全部で千７百室もあるんですから大変です。それでも、買収初年度の昨年、工夫を重ねて一昨年、３億５千万円あった赤字を５千万円まで減らしました。

　スキー離れが進んでいるといわれるなかで、冬だけでなく春夏秋のグリーンシーズンの魅力をきちんとアピールできれば経営的に安定するというのが、スキー場経営に乗り出した大きな理由だ。
　星野リゾート全体をみると、夏に忙しい軽井沢やリゾナーレの12月から３月は赤字。冬でも人件費など固定費がかかる。逆にスキー場の冬は圧倒的に人手不足。冬に強いリゾートと一体になれば、固定費をうまく使える。今年の夏にはトマムとアルツから30人以上のスタッフが軽井沢とリゾナーレへ行くし、冬には逆に50人ほどトマム、アルツへ移したい。
　今まで、再生案件をこちらから取得しに行ったことは一度もありません。
　（後　略）

（聞き手は編集委員大橋牧人　日経新聞2005年 6月30日・夕刊より）

　すぐ次で、「アルツ磐梯」06年３月期の経常損益で黒字に転換を紹介してあります。

　2002年に約950億円の負債をかかえて経営破綻し、星野リゾート(長野県軽井沢町)に買収された磐梯リゾート開発(福島県磐梯町)が06年３月期の経常損益で黒字に転換した。スキーリゾート「アルツ磐梯」の運営で行き詰まったが、テコ入れ策が奏功した。
　磐梯リゾートの06年３月期の売上高は、前期比８%増の25億3千万円。経常損益は3億1千万円の赤字から1千8百万円の黒字に転換した。
　03年に事業継承した星野リゾートは、減少が続いていたスキー客を初心者向け講習の充実や首都圏の営業強化などで積極的に誘致し、約29万人(05年度)に拡大。トレッキングなど夏場の集客も増やした。運営コストは年1億5千万円削減した。

（日経新聞2006/07/21より）

　どこのスキー場の話であれ、スキー界の明るいニュースは、嬉しいものです。
　星野リゾートは、01年に北海道のアルファリゾート・トマムから取り組み始め、今やスキー以外も含めて全国10カ所。現在まですべて、運営開始から３年で黒字化という目標を達成しています。大したものです。

　関連技術としてすぐ前で、リゾートの達人を目指す 星野リゾート社長星野　佳路さんを紹介してあります。

　中国ではスキーが大ブーム。
　北京ではここ数年、余暇にスキーを楽しむ人が増え、郊外などに10カ所近くのスキー場がある（2002年11月）。
　上海には、中国国内最大の屋内スキー場がある（2003年11月）。
　吉林省などの東北地方には10カ所のスキー場があり、北京や上海には人工スキー場が開業した（2005年10月）。
　北京郊外13カ所の人工スキー場（2006/ 5/15）。

【北京】世界最大の屋内スキー場を建設

　北京順義区に世界最大の屋内スキー場がオープンする。このプロジェクトは、計画内容の審査を通過し、現在、関係手続きが行われている。
　屋内スキー場は、潮白河観光区内の首都空港高速道路近くに建設される予定で、2008年北京五輪競技施設の関係プロジェクトに組み入れられている。スキー、スケート、水泳を1年中楽しめるほか、氷の彫刻展覧会、各種の屋内娯楽イベントを開催できる多目的総合施設で、収納客員数は1万3千人。敷地面積13万2千平方メートル、総建築面積19万7千平方メートル、長さ565メートル、幅100メートル、高さ116.17メートルの設計。
　北京ではここ数年、余暇にスキーを楽しむ人が増え、郊外などに10カ所近くのスキー場がある。

（「人民網日本語版」2002年11月8日より）

（中国）国内最大の屋内スキー場がオープン

　国内最大の屋内スキー場が上海でオープンした。多額の資金を投入して建設されたこの屋内スキー場のコース全長は380メートル。最高地点は42メートル、14階のビルに相当する。またコースの幅は最大で80メートル。この屋内スキー場では年間を通じて雪を絶やさないようにするために、日本から最新設備を導入した。

（「人民網日本語版」2002年11月29日より）

中国ではスキーが大ブーム

　上海には、中国国内最大の全長：380m、高さ：42m（14階のビルに相当）の屋内スキー場がある。
　また、近郊に10のスキー場を擁する北京では、2008年北京五輪競技施設に向けて、全長：565m、幅：100m、高さ116mの、ザウスより巨大な、まさに世界最大の屋内スキー場を建設中である。

（DION　具っとソース！2003.12.01より）

　ちなみに、既に消滅した日本のザウス（千葉県）は、ゲレンデ： 全長約490m、全幅約100m、標高80mでした。

「上海銀七星室内滑雪場」というザウスの小型版という感じ

　雪はシャーベット状でした。上の方は少しアイスバーンになっていました。
　料金は平日２時間で138元＊13円＝1,794円です。

（かつぞうBLOG−stylog：上海でスキーをしてきました2005-05-18 より）

郊外13カ所の人工スキー場が、北京市民4万2千人の年間の生活用水とほぼ同量を使う

　昨2005年八月、北京では初の屋内スキー場が開業。人工雪を敷き、一年中スキーやスノーボードができる。
　北京郊外13カ所の人工スキー場で使われる水は約380万立方�b。北京市民4万2千人の年間の生活用水とほぼ同じ。
　その北京に年間１千万立方�bを超す水が、干ばつに苦しむ隣の河北省から運ばれる。

（日経新聞2006/ 5/15人口減と生きるより）

　この異常事態を理解していないところが、かっての日本と同じように間もなく訪れるバブルの崩壊を、管理人は感じ、心配するのです。
　北京市民4万2千人の内の何パーセントの人たちが、郊外のスキー場を利用するのでしょうか。そして、その頻度は？　その郊外スキー場が、市民の年間の生活用水と同量を使うことが許されるのでしょうか。しかもこの水不足のために、干ばつに苦しむ隣の河北省運ばれる、ということもひどすぎます。
　本来はスキーには甘い目で見やすい管理人ですらこのように感じるのですが、過去何年も続き、現在は燃えさかり、2008北京オリンピックまではバブルが続く中国の人たちには分からないのでしょうね。

◇関連リンク

• 上海北海道室内滑雪場【日本語】　2017.7リンク切れ
  　国内最大の室内スキー場「銀七星」は密やかに、一部の施設を改築している。その管理者である上海大順北海道滑雪有限公司がこのほど明らかにしたところによると、元の銀七星室内スキー場の関連商業施設は取り除かれ、２棟のホテル式マンションを建設する予定だ。スケートのコースは、依然として現地で残る。（2006 -11 - 16）
  
  
• 上海銀七星室内滑雪場: MATY's 庵 雪部屋
  
  
• 上海に人工スキー場オープン 2003/12/16
  
  
• 日本バブルを思わす中国スキー人気 2006/ 6/03
  

　ここ数年は、メインバンクのUFJ（現、三菱東京UFJ）主導で再建に取り組んでいた、上越観光開発（南魚沼市）。
　ところがこの度、米証券大手モルガン・スタンレーが運営する不動産ファンドによって買収された。上越観光開発社は、同ファンド100%出資の子会社となった。同ファンドは、日本国内のホテル事業への投資を展開しているが、県内のスキー場に対する投資は初めて。
　100%出資の狙いについては、「中越地震などで痛んだ施設の改装・改修に資金面から援助することで（スキー場の）運営実績が上ると予想され、投資として魅力あるため」としている。
　上越観光開発は同スキー場のほか、スキー場内でホテル、プールなどを所有しているが、施設運営や社員約70人の雇用はこれまで通り継続する。

（ 以上は、新潟日報2006-6-9 参照）

　先の中越地震で痛めつれにりた地域、また不景気にあえぐスキー場業界なので、これによってしっかりしたメンテナンスやリニューアルが進めば良いですね。

　2005年12月に100％子会社として、スキー場再生のために日本スキー場開発株式会社を設立。投資会社としてではなく、事業会社としてスキー場の経営に携わり、ハード面ソフト面での改善を行うことにより、スキー場が収益を上げ自ら再投資できる環境を作ることを目指している。
　スキー人気が低迷し利用者数が減り続けるなか、レストラン改装などで顧客単価を引き上げるとともに、稼働期間を短縮してコストも削減、初年度から営業黒字を目指す。
　レストラン改装などに１〜２億円程度を投じる。11月は利用者が少ないため12月中旬からとオープンを遅らせ、初年度２〜３千万円のコストを削減。場内駐車場に特定の車種限定の駐車スペースを設け、その車種の看板を設置するなどで広告収入も狙う。
　2006年 9月の取得が決まっているのは、長野県大町市の「サンアルピナ鹿島槍スキー場」。

　日本駐車場開発は、稼働率の低い駐車場の転貸や所有者向けのコンサルティングなどを手掛ける。月決めや時間貸しなどの形態を組み合わせて転貸したり、従業員の接客力を高めて収益性を強化したりする手法に定評がある。
　（注：1963年 鹿島槍国際スキー場として開業、1984年 サンアルピナ鹿島槍スキー場に改称、2010年 鹿島槍スキー場と呼称）

（参考資料:日経新聞2006/08/23ほか）

　2007年02月22日に開幕されたノルディックスキー世界選手権札幌大会の会場となった札幌ドーム（札幌市豊平区）。その３日前に、世界選手権初の屋内クロスカントリーコースが完成、公開された 。
　ドーム内のコースは約390m。クロスカントリーなど２競技５種目でスタートとゴール地点となり、選手はドームを出て、周辺のコースを回り、ドームに帰ってくる。観客は悪天候でも安心して観戦できる。
　今回のコースは幅６m、全長1.1km。ドーム内はバックスクリーン下の100m。人工芝をはがしコンクリートの上に断熱材（すのこ状のプラスチック製「パレット」約6,400枚）を敷き、床からの熱を遮断するよう工夫。
　敷き詰められた約5,000立方m（=1100t、トラック35台分）の雪を、圧雪車が厚さ約50cmのコースに整備。
　なお、「11トントラックで約360台もの雪を運び込んで、スキーコースを造ったのだという。」という別資料もある。

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■ 世界ノルディック札幌大会は約1億3000万円の黒字
　新聞報道によると大会組織委員会は6日、最終的な残余金が約1億2850万円に上る見通しと明らかにした。
　残余金のうち約1億円は、補助金拠出割合に従って、札幌市に約8600万円、北海道に約1200万円を寄付するそうである。

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　ちなみに、球場内でのスキー大会ということでは、以下のような例があります。
◇昭和25年(1950)１月、東京・後楽園球場の特設シャンツェで、学生・全日本選抜のジャンプと回転が行われた。発案者は第２回冬季オリンピックに日本初の参加選手・竹節作太で、昭和７年にアメリカで見た大会を参考にしたという。
　戦前、昭和13、14年にも後楽園と甲子園で実施している。

• 日本のスキー史 ４．スポーツ・スキーの復活（野沢温泉観光公式ホームページ）より（リンク切れ 2009/05）
  

後楽園球場で 全日本選抜スキー・ジャンプ大会 詳しくは、ここをクリック （写真で見る、古き人工スキー場の歴史）

◇　東京・後楽園球場に、初の人工スキー場が誕生。観覧席に板で床を造り、麦わらを打ち付け、その上に石打から夜行貨物列車で運んだ雪をつけた。一般スキーヤーにも解放。年度は不確かで、昭和12年かもう少し後（hp管理人注：昭和13、14年）。２、３年続いたが戦争の進展で中止。
　戦後間もなく同じ後楽園で復活。１、２で終わったが、一度は高い櫓を組みジャンプ大会も開催。（小川勝次氏著「日本のスキー発達史」？のように不確かな記憶）


◇第1回全日本選抜スキー・ジャンプ東京大会（1938(昭和13)年2/27 後楽園スタヂアム→現在の東京ドーム）

　「日本駐車場開発、スキー場再生に参入 2006/ 9/02」。あれから10年後の話です。

　日本駐車場開発は、国内に多数存在し、依然として改善の余地があり、大きなビジネスチャンスが存在する「スキー場」に事業再生を目指し、05年12月に「日本スキー場開発（株）」を設立した。

　日本スキー場開発は現在、東急電鉄から取得した長野県・白馬エリアなど既存6 スキー場に加え、名鉄等から岐阜県・めいほうスキー場を買収。
　白馬エリアでは、同社施設を含む11 スキー場を「HAKUBAVALLEY」とし、世界屈指のスキーリゾートとして海外富裕層にアピールしている。

　15年/7月 期上期には、リフト券英字発券枚数が前年同期比35％増、来場者に占める外国人の割合が、同8 ポイント増の26％に増加している。
　15年/7月 期上期も駐車場、スキー場とも好調で、前年同期比10％営業増益を確保している。15年/7月 期営業利益は、前期比24％増の29 億円を計画。
　駐車場、スキー場とも二桁増益を計画している。

　スキー場は御嶽山噴火の影響があったものの、足下の来場者は回復傾向にあり、単価上昇が業績を牽引している。
　以上は、
日本駐車場開発【M&A によりスキー場を積極展開、、インバウンド需要で単価上昇続く！】2015/04/07（明智株式投資研究所）より（2021/7 ページ消滅）

　また日経新聞2015/07/07によれば、
　「日本駐車場開発　円安、スキー場好調」「訪日客増で増益相次ぐ」
　「スキー場も円安背景に海外からの利用客の増加に期待。経費抑制で増収増益の可能性。」とのこと。

• スノーシーズン　運営施設・サービス（日本スキー場開発株式会社）
  

　かっては、日本一のスキー場持ちが西武グループだった。
　2005年頃までは36ほどのスキー・スノーボード場を持っていた西武グループ。その頃から大きく整理して、今2015年では全国10ヵ所の「PRINCE SNOW RESORT」になっている。

　かっての状況については、以下を参照。

• 西武グループのスキー場名リスト 2005/ 4/03
  
  
• どうなるコクド運営スキー場 05/ 4/03
  
  
• 廃止・休止の相次ぐ西武群スキー場 2005/10/19
  
  
• プリンスホテル、不採算33施設売却へ 2006/ 7/05
  
  
• 西武グループのスキー場名リスト 05/ 4/03
  
  
• 西武園 休止スノボ場が 水ジャンプ場06/6/04
  

　しかし、'16プリンスホテル、スキー戦略を守りから攻めへ転じている。

　今2015冬までに３カ所のホテル・ゲレンデに、数億円を投じて改修する。家族客や訪日外国人の需要を取り込む。
　「雫石スキー場」（岩手県雫石町）に隣接する雫石プリンスホテル（同）の客室74室を12月に改装開業する。
　客室の本格的な改装は1990年の開業以来初めてで、一室あたりの平均販売価格を３割ほど引き上げる。
　「万座温泉スキー場」（群馬県嬬恋村）には、初心者や子供も楽しめる「スノーパーク」を12月に新設する。
　「かぐらスキー場」（新潟県湯沢町）には、「スノーマット」を敷いたゲレンデを用意する。

　国内のスキー・スノーボード人口は'93シーズン(1,860万人?)、98年(1,800万人)をピークに、14年は760万人と４割強の水準にとどまる。（レジャー白書）
　しかし、90年代のスキーブームを経験した世代が家族客となり、外国人の利用増とともに、需要回復の兆しが出ている。

　2015年8月1日付けで、新たに神鍋高原万場スキー場をグループ化。この結果、今ではマックアースグループは全国にスキー場34ヶ所を展開する。

　2005年頃までは36ほどのスキー・スノーボード場を持っていた西武グループ。その頃から大きく整理して、今2015年では全国10ヵ所の「PRINCE SNOW RESORT」になっている。(詳しくは、'16プリンスホテル、スキー戦略を守りから攻めへを参照)

　従って、今では日本一のスキー場持ちは、マックアースである。というよりも、私のおぼろげな記憶では、既に2年くらい前には日本一のスキー場持ちになっていたハズだ。
　現在のマックアースが持つスキー場群は、次のようになっている。
北海道 2(スノークルーズ オーンズ、ピリカスキー場)
福島県 5(箕輪スキー場、沼尻スキー場、猪苗代スキー場、会津高原南郷スキー場、会津高原高畑スキー場)
新潟県 1(神立高原スキー場)
長野県11(斑尾高原スキー場、黒姫高原スノーパーク、Mt.KOSHA　やまびこの丘、Mt.KOSHA　X-JAM高井富士、Mt.KOSHA　よませ温泉スキー場、白馬さのさかスキー場、ヤナバスノーパーク、エコーバレースキー場、菅平高原パインビークオオマツ＆ツバクロ、Mt.乗鞍スキー場、おんたけ2240スキー場)
岐阜県 5(チャオ御岳スノーリゾート、ひるがの高原スキー場、高鷲スノーパーク、ダイナランド、鷲ヶ岳スキー場)
滋賀県 2(国境高原スノーパーク、箱館山スキー場)
兵庫県 5(神鍋高原万場スキー場、おじろスキー場、氷ノ山国際スキー場、ばんしゅう戸倉スノーパーク、ちくさ高原スキー場)
広島県 2(ユートピアサイオト、芸北国際スキー場)
徳島県 1(井川スキー場腕山)

　マックアースは、1961年(昭和36年)に前身の食堂白樺荘を、ハチ高原スキー場ゲレンデに開業。1994年に、現商号に変更。
　2008年(平成20年)に、ばんしゅう戸倉スノーパーク、黒姫高原スノーパークを営業譲託など。以降は毎年スキー場に運営参画、または取得し続け、規模を急拡大している。
　経営戦略は、赤字でふるわない、またはつぶれそうなスキー場に参画し、人件費を含むすべてのコストダウンを図り、再建をしている。

　たとえば、斑尾高原スキー場
　2005年4月、斑尾高原開発が50億円の負債を抱え民事再生を申請。その後2012 年7 月にマックアースが買い取り。
　おんたけスキー場も、
　村営（王滝村）スキー場が19 億円の負債を抱え実質破綻（2005 年）。その後、加森観光→村営→2012 年マックアースが運営受託。
　乗鞍高原温泉スキー場も
　松本市出資の第三セクター乗鞍観光（1952、昭和27年設立）は、2011年9月債務超過で事業継続会社と清算会社との分社化。借入金約14億800万円を切り離し、新会社「のりくら総合リゾートサービス」に、マックアースが資本金1000万円の全額を出資。

　当管理人から見た好き嫌いは別として、もしマックアースが参画していなければ、これらのスキー場の多くは、あるいは少なくとも一部は、さらに経営悪化をして霧散していたことだろう。ある意味では救いの手、すなわちゴッドハンドである。
　マックアースは、趣味や慈善事業でスキー場数を増やしている訳ではない。儲かるからやる、儲けるからやるのである。

　すなわち、やりようによっては、スキー場ビジネスは採算のとれる明るい業種なのだ。

• (マックアース)リゾート施設(マックアース公式サイト)
  

◆スキー場は儲かるビジネス．その１
　日本駐車場開発が(2018年3月)9日発表した2017年8月〜18年1月期の連結決算は、純利益が前年同期比6％増の13億円だった。主力の駐車場運営の採算が改善した。
　子会社(日本スキー場開発)が運営するスキー場は、冬場の降雪に恵まれ、来場者数が伸びた。

　子会社の日本スキー場開発の営業利益は15％増の1億9400万円。前シーズンより開業が早く、スキー場の来場者数は8施設合計で4％増えた。
　一方、別の子会社が手掛ける栃木県那須町のテーマパーク事業は夏の天候不良や冬の大雪が響き、11％の減益だった。
（以上は、2018/3/9 nikkei.com 「日本駐車場、本業採算改善で６％最終増益 ８〜１月期」記事より抜粋）

　日本駐車場開発は、2005年12月に100％子会社として、スキー場再生のために日本スキー場開発株式会社を設立。スキー場事業に勝機有りと見込んだからである。

• 日本駐車場開発、スキー場再生に参入 2006/ 9/02
  
• 2015日本スキー場開発(株)　外人客増などで好調 2015/ 9/20

　儲からないスキー場ばかりでは、どんどん潰れるか、閉鎖が続いてしまう。
　いろいろな企業が、スキー場（スノーリゾート）の買収や委託運営に手を拡げているのは、スキー場存続のためにも有り難いことである。

• '15今では日本一のスキー場持ちマックアース 2015/ 9/27

◆スキー場は儲かるビジネス．その１

• 2018日本スキー場開発の営業利益は15％増　2018/3/15
  ◆スキー場は儲かるビジネス．その２
  
• 2018スキー場が、新設14年ぶり、再オープン11年ぶり　2018/3/22
  ◆スキー場は儲かるビジネス．その３
  
• 2018儲かるスキー場買収ビジネスとチェーン化　2018/3/31
  
  

◆スキー場は儲かるビジネス．その２
　インバウンド（訪日外国人）らの利用も見込んで、スキー場を新設・再開業する動きが出ている。
▼ 14年ぶりとなる新設スキー場オープン
　国内では14年ぶりとなる新設スキー場「峰山高原リゾート ホワイトピーク」が2017年12月16日、兵庫県神河町で開業した。
　スキー場の話が持ち上がったのは2014年冬。同高原にある町営ホテルの指定管理者を担うマックアースが提案した。（同社は全国34カ所でスキー場運営を手掛ける。）
　損益分岐点の利用者数を3万5千〜3万6千人と試算。初年度は5万人以上の来場者を見込んでいる。
　スキー場整備の財源は、国が一部負担する辺地債や地方創生拠点整備交付金などを活用。町が支出する実質費用は約2億3千万円だが、指定管理者（10年契約、マックアース）からの使用料収入で賄うという。

▼ 経営破綻後、11年ぶりに再オープン
　ソニー創業者である盛田昭夫の長男、英夫氏の夢が託された、世界に誇るリゾートだったが、レイケイの投資稔額は500億円（初期投資約250億円、追加投資約250億円）に及んだとされ、開業当初から苦しい経営が続いた。
　アライマウンテンスキー場は1993年に開業し、残念なことに、2006年に営業を停止した。土地と建物は市税の滞納で公売にかけられ、ホテルロッテが15年に18億円で落札。
　たぶん多額の費用をかけ、'18シーズンに「ロッテアライリゾート」として11年ぶりに再オープンした。インバウンドの力も借りながら復活を目指す。

• 　　余談ですが、関連記事アライスキー場と株ソニーの関係 2008/ 8/01
  

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　スキー場が赤字続きで、閉鎖や倒産、撤退などが続くと、困るのは我々滑り手側。かなりの数のスキー場が消え、淘汰されたその後は買収などで経営が代わり、再生される例も増えている。

　2017年7月には、ある不動産会社から、「スキー場を購入されたいお客様（外資系・中国企業）がおり、M&Aでの取引となるかと思います。」、という問い合わせを頂いたこともある。

　儲からないスキー場ばかりでは、どんどん潰れるか、閉鎖が続いてしまう。
　スキー場が減らないこと、活性化されることは、有り難いことだ。

◆スキー場は儲かるビジネス．その１

• 2018日本スキー場開発の営業利益は15％増　2018/3/15
  ◆スキー場は儲かるビジネス．その２
  
• 2018スキー場が、新設14年ぶり、再オープン11年ぶり　2018/3/22
  ◆スキー場は儲かるビジネス．その３
  
• 2018儲かるスキー場買収ビジネスとチェーン化　2018/3/31
  
  

◆スキー場は儲かるビジネス．その３
　スキー場が赤字続きで、閉鎖や倒産、撤退などが続くと、困るのは我々滑り手側。かなりの数のスキー場が消え、淘汰されたその後は買収などで経営が代わり、再生される例も増えている。
　2017年7月には、ある不動産会社から、「スキー場を購入されたいお客様（外資系・中国企業）がおり、M&Aでの取引となるかと思います。」、という問い合わせを頂いたこともある。
　2006年7月に、11億円以上の負債を抱えて経営破綻した新井リゾート（新潟県）。それが11年後の2017年12月に、「ロッテアライリゾート」として再オープン。

　やりようによっては、儲かるスキー場ビジネスということである。
　今は幾つかの企業が、チェーン店のようにスキー場ビジネスを展開している。東急や西武のように昔から自らスキー場を新しく作っているが、多くは採算の悪いスキー場を安く買い、経営再建をしてグループを大きくしている。

　　　マックア　加森　東急　西部　 スキー場開発　NCリゾ　ホスピタリテ　星野　JMG

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マックアー（指定管理も含む33スキー場）

　2008年にスキー場運営に参入し、積極的にスキー場買収や運営受託を進めている。運営数では最大手。

　　▼ 以下、経営、または運営などのスノーリゾート ▼
スノークルーズ・オーンズ(北海道)
箕輪スキー場、沼尻スキー場、猪苗代スキー場【中央×ミネロ】会津高原南郷スキー場、、会津高原高畑スキー場、裏磐梯スキー場(福島県6)
神立高原スキー場(新潟県)
エコーバレースキー場、斑尾高原スキー場、黒姫高原スノーパーク、Mt.KOSHA　やまびこの丘スキー場、Mt.KOSHA　X-JAM高井富士、Mt.KOSHA　よませ温泉スキー場、白馬さのさかスキー場、菅平高原パインビーク　オオマツ＆ツバクロ、Mt.乗鞍スノーリゾート、おんたけ2240(長野県10)
今庄365スキー場(福井県)(指定管理)
チャオ御岳スノーリゾート、ひるがの高原スキー場、高鷲スノーパーク、ダイナランド、鷲ヶ岳スキー場、(岐阜県5)
国境高原スノーパーク、箱館山スキー場(滋賀県2)
神鍋高原万場スキー場、おじろスキー場、氷ノ山国際スキー場、ばんしゅう戸倉スノーパーク、ちくさ高原スキー場(兵庫県5)
ユートピアサイオト、芸北国際スキー場(広島県2)　以上（指定管理も含む33スキー場）

• '15今では日本一のスキー場持ちマックアース 2015/ 9/27
  
  
• (マックアース)リゾート施設(マックアース公式サイト)
  

　　　マックア　加森　東急　西部　 スキー場開発　NCリゾ　ホスピタリテ　星野　JMG

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加森観光

　1981年加森観光を設立し、大和ルスツスキー場」を買収し「ルスツ高原スキー場」オープン。北海道を主体に手を拡げ、２スキー場を売却している。

　　▼ 以下、経営、または運営などのスノーリゾート ▼
ルスツリゾート、サホロリゾート、サッポロテイネ、中山峠スキー場、サンライバスキー場（北海道）
　　以上の５スキー場

ちなみに、
◇　1989年、米コロラド州の「スティームボート・スキー場」。翌年には米カリフォルニア州の「ヘブンリー・スキー場」を相次いで取得した。
　購入した米国のスキー場を97年に売却し、100億円強の売却益を手に入れた。
◇　加森観光、安比高原スキー場など運営企業の全株式を、海外投資家らに売却（2016年6月、10億4,384万円）。その結果、東北エリアでの運営施設はなくなる。
◇　夕張市は、夕張マウントレースイ（北海道）を2017年、2億3685万円で元大リアルエステートに売却。それまでは、夕張リゾート（加森観光の子会社）が指定管理者。

• （加森観光）スキー場のある施設（加森観光公式サイト）
  
  
• ＝北のリゾート王 加森観光 2003/11/24　（日経ビジネス2003年9月29日号より要約）
  
• 松下興産とスキー場の関係 2008/ 8/01
  
• 借金360億円の財政破綻　夕張市 2007/ 1/27
  

　　　マックア　加森　東急　西部　 スキー場開発　NCリゾ　ホスピタリテ　星野　JMG

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東急リゾートサービス

　東急系グループのリゾート運営会社。おもに関東近県のスキー場などを開発・運営。
　白馬３スキー場（八方尾根、栂池高原、岩岳）を運営する白馬観光開発は、かつては東急グループであったが、経営不振などを理由に、2012年11月に日本スキー場開発への売却発表。同日付で東急グループから離脱した。買収額は明らかにしていない。

　　▼ 以下、経営、または運営などのスノーリゾート ▼
ニセコマウンテンリゾート グラン・ヒラフ（北海道）
グランデコスノーリゾート（福島県）
ハンターマウンテン塩原、マウントジーンズ那須（栃木県）
たんばらスキーパーク（群馬県）
タングラムスキーサーカス、蓼科東急スキー場（長野県）、富士見パノラマリゾート〔提携スキー場〕（長野県）
スキージャム勝山（福井県）

• （東急リゾートサービス）リゾート施設一覧 ・ スキー（公式サイト）　リンク切れ2020/08/20
  
  
• ◇東急不、スキー場運営拡大 2003/12/16
  

　　　マックア　加森　東急　西部　 スキー場開発　NCリゾ　ホスピタリテ　星野　JMG

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西部グループ（プリンススノーリゾート）

　かつては全国各地にスキー場群を持つ、日本最大手だった西部グループ。その数何と全国30カ所余りで、スノーボード場も含め38?。2004年に経営再建のため多くのスキー場を売却し、規模を大幅縮小。

　　▼ 以下、経営、または運営などのスノーリゾート ▼
富良野スキー場（北海道）
雫石スキー場（岩手県）
苗場スキー場 、かぐらスキー場、六日町八海山スキー場、妙高杉ノ原スキー場（新潟県）
志賀高原焼額山スキー場 、軽井沢プリンスホテルスキー場 （長野県）
万座温泉スキー場 （群馬県）

• （プリンススノーリゾート）スキー場ラインナップ（公式サイト）
  
  
• '16プリンスホテル、スキー戦略を守りから攻めへ 2015/ 9/22
• どうなるコクド運営スキー場 05/ 4/03
  
• 廃止・休止の相次ぐ西武群スキー場 2005/10/19
  
• プリンスホテル、不採算33施設売却へ 2006/ 7/05
  
• 西武グループのスキー場名リスト 05/ 4/03
  
• 西武園 休止スノボ場が 水ジャンプ場06/6/04
  
• 暴君ネロと裸の王様の運命 05/ 4/03
  

　　　マックア　加森　東急　西部　 スキー場開発　NCリゾ　ホスピタリテ　星野　JMG

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日本スキー場開発

　日本駐車場開発(株)は、運営ノウハウ活かしてスキー場再生に参入。2005年12月に100％子会社として、スキー場再生のために日本スキー場開発株式会社を設立。

　白馬３スキー場（八方尾根、栂池高原、岩岳）を運営する白馬観光開発は、かつては東急グループであったが、経営不振などを理由に、2012年11月に日本スキー場開発への売却発表。同日付で東急グループから離脱した。買収額は明らかにしていない。

　　▼ 以下、経営、または運営などのスノーリゾート ▼
白馬八方尾根スキー場、白馬岩岳スノーフィールド、栂池高原スキー場、鹿島槍スキー場（以上はHAKUBA VALLEY）、
菅平高原スノーリゾート、竜王スキーパーク（長野県）、
めいほうスキー場（岐阜県） 、川場スキー場（群馬県）
　　　（2018.3現在は以上の８スキー場）

• スノーシーズン　運営施設・サービス（日本スキー場開発株式会社）
  
  
• 2006日本駐車場開発、スキー場再生に参入 2006/ 9/02
  
• 2015日本スキー場開発(株)　外人客増などで好調 2015/ 9/20
• 2018日本スキー場開発の営業利益は15％増　2018/3/15
  

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NCリゾートグループ

　「NCリゾートグループ」は、日本ケーブル株の関連会社グループの１つ。日本ケーブルは、日本を代表するリフトメーカー。

ＮＣリゾートグループは、2020年12月1日よりグループ名称を変更。新グループ名称は「アルピナリゾーツ」

　　▼ 以下、経営、または運営などのスノーリゾート ▼
八幡平リゾート（岩手県）
スプリングバレー泉高原（宮城県）
湯沢高原（新潟県）
石打丸山（新潟県）
サンメドウズ清里（長野県）
びわ湖バレイ（滋賀県）

• アルピナリゾーツ（公式サイト）
  
  ＮＣリゾートグループは、2020年12月1日よりグループ名称を変更。新グループ名称は「アルピナリゾーツ」
  

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ホスピタリティオペレーションズ

ホスピタリティオペレーションズ運営のスキー場リスト
　ホスピタリティパートナーズグループ（HPG)は、全国に53カ所のホテルと7カ所のスキー場等の運営をする。創業は2005年、2009年の湯沢中里スキー場買収からスキー場運営に参入。

　　▼ 以下、経営、または運営などのスノーリゾート ▼
湯沢中里スキー場（新潟県）
六日町スキーリゾート（新潟県）
舞子スノーリゾート（新潟県）
アサヒテングストン（島根県）

• 会社情報 株式会社ホスピタリティオペレーションズ（公式サイト）
  　ほとんど参考になりません。
  
  

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星野リゾート

　2003年、アルツ磐梯リゾートの買収からスキーリゾートに参入、現在3つのスキー場を運営している。

　　▼ 以下、経営、または運営などのスノーリゾート ▼
トマムスキー場（北海道）
裏磐梯猫魔スキー場、アルツ磐梯スキー場（福島県）

　星野リゾート・トマム（占冠村）の全株式を、2015年12月に中国の商業施設運営会社、上海豫園旅游商城に売却する契約。星野リゾートが20％、米系ファンドが80％保有する株式を、計183億円で取得する。運営は引き続き星野リゾートが担い、名称も変えない。

• リゾート達人を目指す 星野リゾート社長 2005/ 7/03
  
  
• 「星野」がアルツ磐梯スキー場を再生 2006/ 8/06
  　　　▼ 以下は、星野が関係する以前のアルツスキー場のお話しです▼
  
• ＝灰色のリゾート開発 アルツ 01/ 6/24
  
• アルツスキー場 再生法申請へ 02/10/16
  

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消えたジェイ・マウンテンズ・グループ株（JMG）

　スキー場再生事業を手がけるため2005年にオリックス(株)系で設立し、2006年12月には、ジェイ・マウンテンズ・グループ(株)と社名を変更している。
　最初に傘下に収めたのは川場スキー場（2005年9月）である。
（注：同社公式サイトは2011/08/23で更新が止まり、2017/07で消滅し、もしかしたら会社自体も？ ）

　　▼ 以下、かっては経営、または運営などのスノーリゾート（現在は無し？） ▼
川場スキー場（群馬県） （2005年9月）
猪苗代スキー場中央（福島県）（2006/ 6取得） ヘブンスそのはら（長野県）(2006/11/01)、 ノルン水上スキー場（群馬県） (2006/11/16)、 高鷲スノーパーク（岐阜県）(2006/12/01)、
「ユートピアサイオト」（広島県）および「アサヒテングストンスキー場」（島根県）(2007/07/19)、 箱館山スキー場（滋賀県）(2007/12/07)、
ダイナランド（岐阜県）(2008/01/10)、 ひるがの高原スキー場（岐阜県）(2008/03/31)
、 　　などのスキー場を、かっては持っていた。(　)内は取得した年月日。

なお、日本スキー場開発株へ譲渡は、川場スキー場（2010/10） なお、マックアースへ譲渡、 猪苗代スキー場中央（2010年10月） 岐阜県の「高鷲スノーパーク」「ダイナランド」「ひるがの高原スキー場」（2012/3）

次の２つは、とても詳しいです。

• ジェイ・マウンテンズ・ グループ�梶iＨ．ＦＵＫさんHP）　リンク切れ2020/08/20
  
  
• 【ニュース】ジェイマウンテンズグループがダイナランドを傘下に（索道日記）
  
  

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　儲からないスキー場ばかりでは、どんどん潰れるか、閉鎖が続いてしまう。
　いろいろな企業が、スキー場（スノーリゾート）の買収や委託運営に手を拡げているのは、スキー場存続のためにも有り難いことである。

◆スキー場は儲かるビジネス．その１

• 2018日本スキー場開発の営業利益は15％増　2018/3/15
  ◆スキー場は儲かるビジネス．その２
  
• 2018スキー場が、新設14年ぶり、再オープン11年ぶり　2018/3/22
  ◆スキー場は儲かるビジネス．その３
  
• 2018儲かるスキー場買収ビジネスとチェーン化　2018/3/31
  
  

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「Niseko」として知られる世界的なスキーリゾートは倶知安、ニセコ両町にまたがる。人口は倶知安町が約1万5千人、ニセコ町が5千人。これに対して、外国人観光客は両町合わせて年間27万人（2017年）に達する。
2000年代にオーストラリアで雪質の良さが話題となり、外国人客が一気に増えた。冬季は住民登録して半ば住み着く人も多く、倶知安町には18年3月時点で約1300人の登録があった。

ゲレンデへ向かって伸びるメインストリートで聞こえてくるのは英語の会話ばかりだった。

外国資本による森林買収

「地価上昇で昔から住んでいる人が土地を売り払い、誰もいなくなった」とスキー場エリアの中心部で和食店を営む佐藤勝次さん（64）。観光の外国人、宿泊施設で働く外国人。彼らのニーズを狙った外国資本による不動産投資が過熱する。
オーストラリアに加え、この10年間で、シンガポール、中国、香港などアジア諸国からの投資が増えている。

不動産会社の男性（25）は「不便でも荒れ地でも物件さえ用意できれば必ず売れる。スキー場周辺の取引相手は9割が外国人」。働く外国人向けのペンションを建てればすぐに満室。月20万円の部屋の予約は来シーズン分もいっぱいだ。「1000万円の物件が翌シーズンには1500万円で売れる」。ゲレンデに近い場所では坪単価が200万円以上の土地もある。
スキー場エリアで膨らむバブルの影響は倶知安駅周辺にも及ぶ。不動産業の福島世二さん（76）は15年まで倶知安町長を務めた。「札幌より賃料が高く、家を買おうと思っても手が出ない。固定資産税も上がった」。住民が家を売り、札幌市のマンションに移る動きも出ているという。
町観光課の福家朋裕課長は税収増などの効果は歓迎するが「過度な開発は豊かな自然を損なう。行政が制御できる時期は過ぎてしまったかもしれない」と話した。
インバウンド消費は経済の好調を保つのに欠かせないが、小さな街でそれが極端に振れたとき、街づくりや住民生活に思わぬ影を落とすことがある。

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• 以上は、外資に買われる「ニセコ」　投資熱、市民生活に影（日本経済新聞　電子版2018/12/2 ）、および日経新聞・朝刊より取捨選択し、引用させて頂きました。
  もしかしたら、会員登録をしていないと初めの一部しか読めない可能性があります。
  

　昭和35年開設の士別市学田スキー場（北海道）。この小規模なゲレンデは最近では、利用実人員は平日10人程度、土・日でも70人。小・中学生のスキー授業と初心者のボードの練習場として、かろうじてスキー場として面目を保っている状況である。
　付帯施設に老朽化の問題も立ちはだかり始めた。ヒュッテ、圧雪・雪上車、簡易リフト（210mのロープトウ）と、スキー場運営に欠かせない施設が次々と古くなり、まもなく使用不可になるのでは、と危惧されている。
　更新する場合には、ヒュッテでも最低2,000万円は必要となる。リフトも巨額の投資となる。圧雪車も新品に買い換えるなら、2,000万円は下らない。その他にも運営費（現在、スキー場は士別市体育協会に運営を委託。年間経費は約500万円）も必要である。
　「今シーズンが最後では」と言われ続け、いつ壊れてもおかしくない圧雪車。これがなければゲレンデの整備は不可である。
　この圧雪車を導入し、施設を維持すべきか。それとも更新を見送り、施設を廃止すべきなのか。今、この分岐点が迫っているのである。

• 以上は、道北日報ヘッドライン「検証 公共施設−学田スキー場」より参照（2003年）　リンク切れ2024/05/04
  

　市議会でも、平成16年度では存続の可否の検討、平成17年度では廃止が決定しているようである。そして'06シーズンでは、リフト無しで名前だけはスキー場として存続したようだ。
　日本で最初のスキー場と言われる五色温泉（山形県）が1998シーズンで閉じたのも、同じ理由である。多くの、小さい、古いスキー場に共通する悲しい宿命である。

　パイプ。最近、閉鎖するパイプが増えているのはなぜだろう。なんと言っても、維持費がかさむ。
　バックホウ（＝ユンボ、ショベル系掘削機のこと）のリース代とオペレーターの日当、数千万円するパイプマジシャン（＝パイプ造成マシン）と専用圧雪車、毎年の整備費、燃料代、バカにできない結構かさむディガーの日当と滞在費、スノーマシンの稼働費は数百万円単位。

• 以上は、Freestyle Web「コラム雪見酒」より（但し2006/ 5現在ではこのはコラム閉鎖のため、掲載日は不明）
  

　何年にもわたりハーフパイプのコースを用意してきた、福島県の猪苗代スキー場も、まったく上記と同様。これだけの巨額の費用を投じて、たぶん毎シーズンの売上はその1/10にも満たなかったのではないだろうか。
　これが猪苗代スキー場を経営会社の足を、水面下に深くに引っ張り込んだ一因、または主因という見方は地元関係者の中に多いのである。

　スノーヴァ香椎(福岡県福岡市東区)　→　平成17年3月28日 閉鎖

弊社直営施設「スノーヴァ香椎」閉鎖に関するお知らせ（株アドバックス　平成17年3月28日）

１．閉鎖の理由等
　本施設は、弊社直営施設として平成 11 年 10 月のオープン以来、九州地方初の屋内スキー・スノーボードゲレンデとして運営を続けてまいりましたが、これまでの営業実績と今後の事業採算性、先般発生した「福岡県西方沖地震」の影響を総合的に勘案し、今回の撤退を決定するに至りました。
　本施設は、開業以来、地域密着型の施設運営を続け、多くのお客様にご来場頂きましたが、集客力不足による営業収入の伸び悩みが運営を圧迫し、慢性的な営業損失を計上する状況が続いておりました。このような状況を改善すべく、積極的な営業活動、徹底的な合理化等可能な限りの施策を実施してまいりましたが、収益は一向に改善されず、さらには、平成 18 年 3 月期の会計処理において減損会計の採用が義務付けられるなど、営業継続を取り巻く環境も極めて厳しい状況となっておりました。
　同時に、本施設は去る平成 17 年 3 月 20 日に発生した「福岡県西方沖地震」とその後の余震の影響により、一部雪関連設備に影響が出ており、安全な施設利用までには、相当の修繕費用と点検時間が必要になると判断し、今回の決定をいたしました。
２．業績に与える影響
　今回の施設閉鎖に伴い、平成 17 年 3 月期に全ての引当処理を行い、特別損失を計上いたします。
　現在、監査法人、賃貸人等の関係各位と引当額に関する詳細の調整を行っており、確定次第速やかに開示する予定です。
　この他にも、スノーヴァの話は別にあります。

• ＝赤字５億８千万円 スノーヴァ 00/ 7/12
  
• ＝ブーム去り客数激減　スノーヴァ 02/ 4/ 5
  
• ＝株式会社スノーヴァの会社変遷 07/ 4/23
  
• 閉鎖したスノーヴァ香椎の業績・収益 2006/ 6/17
  
• 　　[PDF] 北関東初の本格的通年型「屋内スノーボード場」（株 大京）
  　2000年。株大京が、スノーヴァ足利をキーテナントにして、複合商業施設の建設するに当たり、その説明書です。2019/01/04リンク切れ。二度と出現しない貴重資料なので、当サイト内に[PDF] を保存しました。
  

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このページの新設日 : 1999/07/25.
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