より見やすく、またより検索もしやすいように、以下の、単独独立ページとしました。2020/08/10
＝スキーの生産台数1940〜2010 2009/ 7/25更新 +2020/08/20

◇ちょぴり関連記事

• 国産スキー板メーカー64社リスト（2016/04/25）
  

より見やすく、またより検索もしやすいように、以下の、単独独立ページとしました。2020/08/10
＝スキー人口・スノーボード人口（2015/12/06更新 +2020/08/20）

より見やすく、またより検索もしやすいように、以下の、単独独立ページとしました。2020/08/10
＝リフト乗車人数1990-2010年 2008/ 3/10更新

より見やすく、またより検索もしやすいように、以下の、単独独立ページとしました。2020/08/10
＝Newリフト乗車人数1987-2013 2015/10/11

より見やすく、またより検索もしやすいように、以下の、単独独立ページとしました。2020/08/10
＝リフト建設基数の推移 2012/ 5/07更新

より見やすく、またより検索もしやすいように、 ＝スキー場数の推移（1950〜2012） を、新たに作り（2020/7/25）
　　　（各年度の休業・廃業スキー場数も込み。）

その中に、以下を吸収合併ページとしました。2020/08/10
＝スキー場総数の推移（1982〜2006） 2010/10/01
　　（人工と天然雪スキー場数の推移（1959〜1981）(2012/ 4/29up)別ページへ移動）

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• 人工と天然雪スキー場数の推移（1959〜1981）(2012/ 4/29up)へ移動
  

  
  

• スキー場の数(総合表1951〜)　2020/7/25
  3つのデーターを統合したものです。
  
• ＝スキー場数の推移（1950〜2012） 2020/7/25
  　各年度の休業・廃業スキー場数も込み。
  
• スキー場総数の推移（1982〜2006）（2010/10/01up)へ移動
  

より見やすく、またより検索もしやすいように、以下の、単独独立ページとしました。2020/08/10
＝スノーボード滑走可能ゲレンデ総数の推移 2010/10/01

◇1998年も、1999年も、年間のの建設基数は低迷したままです。
　当然、リフトを建てることを商売にしている索道会社の経営に響きます。スキー専門の索道会社として、第３位にあった太平索道も実質消滅に近い状態（＝私の若い頃には、この会社との関わりも深かっただけに、感慨もひとしおです）。
　『だから生き残った索道会社も、大半は親会社や系列の関係でどうにか、という状態で』とは、この業界に詳しい友人の話。

◇『アメリカでは保険料が高くなり、リフト代の半額を占めるほどになり、この10年ほどの間にスキー場の半数が倒産や廃業している』
　これは1999年頃に、福井大学助教授の水沢　利栄さんからお聞きした話。

　スキー場経営にかかる費用は、一昔前と比べたいへん高額になっています。直接の売り上げには結びつかない人工降雪機や圧雪車は、不可欠の設備です。これらには、人件費も燃料代もかかります。水代もあり、国設スキー場なら営林署への地代もあります。
　などなどで我が国でも、小規模で古いスキー場の多くは消え去る運命では、と私は予測しています。

　事実、私と東海大学ワンゲル部がたいへんにお世話になった「山形県米沢市の五色温泉スキー場」もこの例で、1998シーズンで営業を廃止。でも温泉宿は続いていますので、ぜひ機会があったら皆さまも一度いらしてください。「何もない」が自慢の、ひなびた所です。

◇「中小 小売店 冬の時代＝
　約2万1千店ある文房具は、今後５年で半減する＝業界の共通認識。
　スキー用品専門店は、1990年には約800社あった。倒産や廃業で現在は130社に減った。
　がん具でも日本トイザらスが店舗展開を続け、まちの中小小売店は年々減少を続けている。」(日経新聞1998/10/19夕刊)

◇　1991シーズンには4,500億円あった国内のスキー用品市場が、1997/98現在ではその３分の２ていど、と言われています。こちらは大型店ですが、72店舗を持ったオリンピックスポーツが、1997年の秋に348億円の負債総額で倒産しています。
　つい先日（1999年８月）にも、猪苗代のスポーツ店が自己破産をしました。先代の店主はスキー界の重鎮の方で、私も親しくおつき合いいただいていただけに、ショックを受けています。

◇　暗い話が続いたので、最後は少しお口直しに明るい話を。

　20代の私が、先先代のころにお世話になった東京・神田の「ワンゲルスポーツ」。
　ここは並行輸入と安売りで力を発揮し、「不景気の1999シーズンも、前年より売れた」と、知人を通して聞いています。
　また今月（1999/8）の中旬に、スキージャーナルの加藤編集長にお会いしたとき、「スキー用具の販売は、どうやら底を脱したようだ」、と聞いています。

　「サミーツアー」の名称で、スキーツアーや深夜バスの企画運行をしていたサン太陽トラベル（大阪市中央区 / 設立 1990年（平成2年）4月 / 資本金 4000万円）。10月30日に事業を停止し、自己破産申請の手続開始申立の準備に入った。

　こういう事業者として、サミーツアーがいちばん有名であったのではないだろうか。
　しかし2007年2月、自社企画のスキーツアーバスが、大阪府吹田市で高架支柱に衝突し、16歳の添乗員をはじめ27名が死傷。運行は別会社だったが、同社にも一部事故の責任を認め1290万円の支払命令を受けていた。事故後、信用低下などもあり、業績が大幅に悪化していた。

　2005年3月期の年商18億9千万円。
　2008年3月期の年商16億9千万円、当期損失は1億3千円債務超過。20名いた社員も2008年末には2名になっていた。

◇参考までに、

• 重大バス事故の歴史（国内海外面白旅行記。 それと鉄道、中国、軍事、阪神大震災 ）
  　スキーバスも含め、ていねいに調べていて、貴重なデーターです。
  　飛行機でも列車でも危険性はあります。それと比べてどれだけ危険性があるかは不明ですが、事例を知ることは無駄ではありません。ということで、ここに紹介しました。
  

◇2003-2004シーズン全国スキー場利用調査結果
　毎シーズン全国のスキー場を対象としたスキー場利用客調査が、日本ケーブル社によって行われています。
　2004年シーズン日本ケーブル全国スキー場利用客調査による
　　　　調査対象：全国46ヶ所スキー場　6,303人
　　　　調査時期：2004年2月中旬〜3月上旬週末
・シーズンプレイ日数の平均
・スキー、スノーボード別経験年数平均（年）
　などを過去数年間の推移で比較

　その公表されている結果の一部を、スキー情報サイトSIMSNOWが掲載しているので、そのページを紹介させていただきます。

• 2003-2004シーズン全国スキー場利用調査結果（SIMSNOWサイト） 　2009/10リンク切れ
  

　2000〜スキーとスノーボードの全傷害についての比較（2010/ 5/15更新）　（別ページ）
本来は、上の表・2000国内 死亡事故例をすべて紹介しているページでした。

しかし一覧性を良くするために、「スキー、スノーボード2000〜各年度別・国内 死亡事故詳細データー」を１つのページにまとめました（2016/11/16）。
従って「国内 '90〜'20死亡事故の件数！年度別一覧表」も、そちらに移動しました。

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本来は、上の表・2000国内 死亡事故例をすべて紹介しているページでした。

しかし一覧性を良くするために、「スキー、スノーボード2000〜各年度別・国内 死亡事故詳細データー」を１つのページにまとめました（2016/11/16）。
従って「2000国内 死亡事故例」も、そちらに移動しました。

　　　　ちなみに長野県内'05シーズンのスキー利用客は延べ879万人。前'04より６％減少。
　　　　ピーク時の'92年（約2,200万人）に比べると４割近くまで落ち込んだ。
　各スクールより数字を出し、志賀高原観光協会がまとめたもの。
　10校以上入っているホテルは10軒もないようで、ピーク時の60〜70％か？
　注：年度は、例えば平成 5年度＝平成5年末〜平成6年春というように特殊である。ふつうスキーでは平成 5年度＝平成4年末〜平成5年春であるので、違いに注意。
　注：年度は、例えば平成 5年度＝平成5年末〜平成6年春というように特殊である。ふつうスキーでは平成 5年度＝平成4年末〜平成5年春であるので、違いに注意。
　注：1
　この平成16年度（2004/05）の志賀高原全体実人数（推定62千人）は、長野県での変化率を単純にそのまま利用して掛けたもの。

　日本から海外への修学旅行はここ数年、２ケタ近い勢いで伸びている。
　その中で、渡航先で首位を維持してきたのが韓国だ。
　中国の猛追で2000年に初めて、渡航生徒数でトップの座を譲ったが、渡航学校数では依然２位以下を大きくしのぐ。
　日本修学旅行協会によると昨年、修学旅行で海外を訪れたのは、中学・高校合わせて1,141校。うち韓国を選んだのは23％。ここ数年、４万人台で安定しており、渡航先としてすっかり安定した。
　平均4.4日で、95,000円という経済性も大きい。
　韓国への日本人旅行社は昨年、247万人に達した。修学旅行はそのうちの２％。
　　（日経新聞2001/ 6/26）

　スキーとは関係ありませんが、韓国への修学旅行は、95,000円×５万人＝475億円もの規模のものになっているのです。

　修学旅行の費用は高すぎる。格安のパックツアーが目白押しなのに、修学旅行はそうしたツアーとほとんど同じ行程でも費用が倍以上する。一体どこが、どう儲けているのか。学校にもバックマージンが入っているのではないか、とでも疑いたくなる。(兵庫県、会社員)

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　投稿のきっかけとなったのは、実際にこの会社員の高校2年生の長女が参加した今年2月の修学旅行だった。学校のある兵庫県出発の沖縄への3泊4日の旅行費用が、総額8万5000円もしたのだ。
　この旅行では、沖縄での3泊のうち2泊がリゾートホテル、もう1泊を那覇市内のホテルに宿泊した。これはパック旅行でもよくある行程で、2月は観光のピークではないため、3万〜4万円台の商品も珍しくない。確かに、単純に比較すれぱ倍以上する。
　そのうえ、この修学旅行ではホテルのツインの部屋の床に布団を敷き、1部屋で生徒7人が泊まった日もある。皆で寝床をともにするのも修学旅行の楽しみではあるが、そんなスシ詰め状態なら格安ツアーよりも安くなってもいいはず。それが逆に高くなるのは、決して安くはない費用を負担する親としても納得がいかないのも当然だ。
　では、なぜパック旅行よりも割高なのか。
　修学旅行市場を独占する旅行会社各社は口をそろえて「1度に大人数の交通手段、宿を確保する分コストも高くなる」、「すべて学校の要望を聞いて旅程を決めるのでパック旅行と比較すべきものではない」と説明する。
　確かに、格安のパック旅行は交通手段や宿泊施設の割安な商品をつなぎ合わせており、数百人単位で同じ宿に押しかける修学旅行と同列で比較しにくい面がある。ただ、修学旅行が高いのは「手間がかかる」という表向きの理由だけではなさそうだ。

教職員の接待費用を上乗せ?

　修学旅行の費用には、旅行代金に10%前後の「企画料金」や「手配料金」などと呼ばれる手数料が加えられる。
　1999年には、関西地区でJTBや近畿日本ツーリストなどの大手旅行会社9社がこうした手数料で価格カルテルを結んでいるとして、公正取引委員会から排除勧告を受けたこともある。"ドル箱"の修学旅行市場で、いかに各社が価格競争を避けてきたのかが露呈したのだ。
　しかもこうした手数料、表向きは旅行会社の営業担当者が足繁く学校に通って旅行を立案する「企画料」だが、それ以外にも意味がある。「教職員への接待費用も結局はこの手数料から捻出することになる」(旅行会社営業担当者)というのだ。

　ある旅行会社の関係者は、「新しく修学旅行の市場に参入して顧客を獲得しようにも、学校の教職員の接待などビジネス以外の障壁が大きすぎて容易ではない」と漏らす。旅行会社が学校の担当者を接待することは珍しくなく、修学旅行の最中でも生徒が就寝してから教師と添乗員が夜の街に繰り出すこともあるという。
　こうした接待は1時期より減る傾向にあるというが、回り回って結局はそのコストを生徒が負担していることになる。
　修学旅行の費用は毎月積み立てるために、その高さに気がつきにくい。さらに、かわいい我が子の楽しみでもあるので、声高に料金が高いと訴えるのも気が引ける。学校の側も、毎年の恒例行事であるために同じ会社に発注し続けることが多く、業者間による価格競争が起こりにくい。その結果、激しい競争によって価格の下落が続いているパック旅行に比べ、修学旅行の費用の割高感が増している。
　実は、この会社員は学校に対して「修学旅行の費用の明細を明らかにしてほしい」と要求したが、受け入れられなかった。旅行会社各社が言うように修学旅行が高くなる正当な理由があるのなら、学校も業者の選定のプロセスや費用の内訳をオープンにしてそれを説明しなければ、生徒やその保護者の不信感はぬぐえないだろう。

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